設備設計一級建築士【法適合確認】対策テキスト全14章|排煙・換気・給排水・非常照明・避雷・昇降機の頻出数値とひっかけ(H24〜29過去問対応)

 

法適合確認テキストの目次

第1章 排煙設備(自然排煙・機械排煙)
第2章 火気使用室の換気設備・煙突・排気筒
第3章 シックハウス対策換気
第4章 冷却塔設備
第5章 給排水衛生設備
第6章 防火区画の配管貫通
第7章 非常用の照明装置・非常電源配線
第8章 避雷設備
第9章 直流電源装置(蓄電池設備)
第10章 昇降機(エレベーター)
第11章 昇降機(エスカレーター・段差解消機・小荷物専用昇降機)
第12章 非常用エレベーター特有規定
第13章 頻出計算式インデックス
第14章 頻出ひっかけパターン総まとめ
分野別 確認問題(12問)
よくある間違いと正しい理解

第1章 排煙設備(自然排煙・機械排煙)

1-1 排煙口の設置位置・防煙区画

・  排煙口は、天井面又は壁の所定の部分(天井高2.6m以下は天井から80cm以内、2.6m超は床面から1.8m以上かつ防煙壁下端以上)に設ける。
・  防煙垂れ壁がある場合は、その下端(背丈)より上方の範囲内とする。天井高さが2.6mを超える室では、床面から1.8m以上、かつ防煙壁の下端以上の壁部分に設けることもできる(2025年11月1日施行の告示改正。改正前は「天井高さ3m以上の室で、床面から2.1m以上かつ天井高さの1/2以上」だった)。
・  防煙区画は、床面積500㎡以内ごとに防煙壁(垂れ壁・戸等)で区画する。
◆過去問より 居室B床面積600㎡を1区画としたケースは、500㎡超のため不適(H28問3)。

図解:排煙口の位置と防煙区画
排煙口の位置と防煙区画

1-2 自然排煙口の必要開口面積

自然排煙口の有効開口面積 ≧ 防煙区画床面積 × 1/50
★ 重要 天井から80cm以内、かつ防煙垂れ壁の下端より上にある排煙口部分のみが有効面積として算入される(天井高さ2.6m以下の場合)。垂れ壁の背丈を超えて上に設置された排煙口や、区画をまたぐ位置の開口は有効面積に算入できないため、図面から「垂れ壁の範囲内にある開口の実面積」を拾い直して1/50基準と比較する(頻出のひっかけ)。
◆過去問より 床面積130㎡の居室で必要面積2.6㎡に対し設置面積2.5㎡→不足で不適(H26問1)。/ 床面積300㎡で必要6㎡に対し、垂れ壁範囲内の有効面積が2.4㎡しかなく不適(H27問2)。

1-3 排煙機・排煙風量の基準

・  排煙機の能力は、120㎥/min以上、かつ当該防煙区画の床面積1㎡につき1㎥/min以上。
・  2以上の防煙区画にかかる排煙機の場合は、それらの防煙区画のうち床面積が最大のものの床面積1㎡につき2㎥/min以上。

ケース必要な排煙風量
1つの防煙区画だけを受け持つ排煙機120㎥/min以上、かつ 区画の床面積×1㎥/min以上
2以上の防煙区画を受け持つ排煙機120㎥/min以上、かつ 最大の区画の床面積×2㎥/min以上



★ 重要 「120㎥/min以上」という下限を見落として、床面積×1(or2)㎥/minの計算値のみで適合と判断しないこと。両方の条件を満たす必要がある。

1-4 給気口・給気送風機(排煙設備を補うもの)

・  排煙口の開口面積は、当該防煙区画の床面積の1/550以上、1/60以下とする。
給気送風機の風量:床面積×1㎥/min×60 ≦ 風量 ≦ 排煙口開口面積×550㎥/min×60
★ 重要 給気送風機の風量は「下限(当該室床面積×1㎥/min)」と「上限(排煙口開口面積×550㎥/min)」の両方をチェックする。過去問では、上限を超過して不適とするパターン(例:8,000㎥/h>6,600㎥/hの上限)が頻出。
・  給気口の位置は、床面から天井までの高さの1/2未満の部分に設ける。
◆過去問より 給気口の位置が「天井高さの1/2」を満たしているかを確認する問題が複数回出題(H25・H26・H27)。※火気使用室換気設備の給気口位置(「適当な位置」)とは基準が異なるので混同しない。

見るところ:送風機とダクトのつなぎ目のたわみ継手と吊り支持。給気口・給気送風機の規定(風量・位置)が、実際にはこうした機器で満たされている。写真で見る:換気ダクト
ダクトと送風機の据付け工事
ダクトと送風機の据付け工事
写真:MTA Capital Construction Mega Projects / Wikimedia Commons(CC BY 2.0)
通路の天井に施工中の換気ダクト
通路の天井に施工中の換気ダクト
写真:MTA Capital Construction Mega Projects / Wikimedia Commons(CC BY 2.0)

1-5 異種排煙方式・防煙間仕切壁のガラリ

・  機械排煙の室と自然排煙の室を接続する防煙間仕切壁に換気・空調レターン用のガラリを設ける場合、天井高さの1/3以下の高さに設置する。
・  機械排煙と自然排煙をつなぐ天井レターンパスがある場合は、煙の伝播を防ぐため、当該レターンパスに煙感知器連動ダンパー(SD)を設置することが望ましい。
◆過去問より 防煙間仕切壁のガラリを天井高さの1/3を超える高さに設置し不適(H26問4、H28問4)。

1-6 手動開放装置

・  壁付けで設置する場合、床面から80cm以上1.5m以下の高さに設置する。
★ 重要 吹抜けなどで排煙口が上階に設置される場合、下階からも操作できるよう、当該下階にも同じ排煙口の手動開放装置を設置しなければならない。年度をまたいで繰り返し出題される最頻出パターン(H24問1、H29問2)。

1-7 排煙設備の設置免除

・  排煙設備が不要となる用途:学校・体育館・ボーリング場・スキー場・スケート場・水泳場・スポーツの練習場。
・  自動車車庫等の屋内自走式駐車場において、不活性ガス消火設備又は粉末消火設備を設けた場合は排煙設備を免除できる。
★ 重要 屋内自走式駐車場に「泡消火設備」を設置しても、排煙設備は免除されない(免除対象は不活性ガス消火設備・粉末消火設備のみ)。「泡消火設備=免除可」と誤認させるひっかけが頻出(H29問5)。

1-8 排煙口・排煙機の電源配線

・  排煙機の電源は、自家用発電装置から600V二種ビニル絶縁電線により供給できる。
★ 重要 排煙機用の配線には耐熱性能(FPケーブル等)が必要。HPケーブル(耐熱A種・B種相当)では不足とされる出題がある(H28問14)。配線の耐熱区分は第7章参照。

第2章 火気使用室の換気設備・煙突・排気筒

2-1 有効換気量の算定式

V = 20 × K × Q(フードなしの場合は定数40)
V:換気扇の有効換気量(㎥/h) K:燃料の単位燃焼量当たりの理論排ガス量(㎥/(kW・h)) Q:燃料消費量(kW)

条件有効換気量 V=N・K・Q の N
排気フードなしN=40(V=40KQ)
Ⅰ型排気フードN=30(V=30KQ)
Ⅱ型排気フードN=20(V=20KQ)
煙突を設ける場合N=2(V=2KQ)

K:燃料の単位燃焼量あたりの理論廃ガス量、Q:燃料消費量。フードの型式によってNが変わるので、問題文の条件を必ず確認する。


★ 重要 フードⅠ型使用時は定数30、フードなしは定数40を用いる問題も出題される(H27問3:V=30KQで判定)。設問の前提条件(フードの有無・型式)を必ず確認してから定数を選ぶこと。

図解:火気使用室の有効換気量
火気使用室の 有効換気量 V = N K QK:理論廃ガス量 Q:燃料消費量排気フードなしN = 4040KQ排気フード I型N = 3030KQ排気フード II型N = 2020KQ煙突N = 22KQフードで 煙を捕まえやすいほど N は小さい(必要な換気量が減る)

2-2 排気フードの構造

Ⅰ型(グリスフィルター等を有するもの)
・  調理機器の幅及び奥行きの寸法以上を覆っていること。
Ⅱ型(グリスフィルター等を有しないもの)
・  火源から水平方向に、火源から排気フードまでの高さの1/2H以上、かつ500mm以上の距離を覆っていること。
・  下部に5cm以上の垂下り部を有すること。
・  集気部分は水平面に対して10度以上の傾斜を有すること。
★ 重要 Ⅱ型の水平被覆距離は「1/2H以上」と「500mm以上」の両方を満たす必要がある。

2-3 フードの設置高さ(共通)

・  排気量を理論廃ガス量の30倍・20倍にできるフードⅠ型・Ⅱ型は、火源又は調理機器の排気口からフード下端までの高さを100cm以下とする。
★ 重要 天井高さから梁型・什器高さ等を差し引いて実際の「火源~フード下端の距離」を計算し、100cmを超えていないか必ず検算する(頻出計算問題:H24問4、H26問4等)。

2-4 給気口の位置(火気使用室)

・  火気調理室の換気扇に対する給気口の位置は、建築基準法施行令第20条の3第2項において「適当な位置」と定められているのみ。
★ 重要 排煙設備の給気口(天井高さの1/2未満)や自然換気設備の基準と混同しないこと。「適当な位置」を「天井高さの1/2以下」等と誤って判断させるひっかけが頻出(H29問1)。
・  火気使用室の排気筒(排気ダクト)は、他の換気設備のダクト(厨房事務所の換気ダクト等)に連結してはならない。
◆過去問より 火気使用室の排気筒を厨房事務所の換気ダクトに連結して不適(H28問2)。

2-5 排気筒(煙突)の有効断面積の算定

Av = (2KQ/3,600) × √((0.5+0.4n+0.1ℓ)/h) 【排気フードなし時:40KQ系列】
Av = (40KQ/3,600) × √((3+5n+0.2ℓ)/h) 【フード等の条件による別系列】
Av:排気筒(煙突)の有効断面積(㎡) K:理論排ガス量 Q:燃料消費量 n:曲がりの数 ℓ:長さ(m) h:高さ(m)
★ 重要 出題ごとに係数・分子の数値(2KQ系/40KQ系)が異なるため、問題文で与えられている算定式を必ずそのまま使う。与えられた式に代入して求めたAv(必要有効断面積)と、図面記載のAv(実断面積)を比較し、不足していれば不適と判定する(H25問1、H26問3で頻出)。

2-6 ボイラー煙突の高さ規定

・  灯油を使用するボイラーの煙突の地盤面からの高さは、9m以上とする。
・  煙突の先端から水平距離1m以内に隣接建築物がある場合、その建築物の軒から60cm以上高くする必要がある。
★ 重要 隣接建物との水平距離が1m以内かどうかをまず確認し、該当する場合は「隣接建物の軒高さ+0.6m」と自建物の煙突高さを比較する(H26問2、H28問1で頻出の計算問題)。
・  煙突の屋上突出部は、屋根面からの垂直距離を60cm以上確保する。
◆過去問より 煙突の屋上突出部が屋根面から50cmしかなく不適(H25問3)。

2-7 煙突頂部までの高さの算定式(重油等)

h ≧ (1/Av²)×(V×Q×3,600)²×((0.02ℓ/√Av)+0.3n+0.6)+0.2(Pb-Zf)

記号内容
h煙道接続口の中心から煙突頂部までの高さ(m)
Av煙突の有効断面積(㎡)
V燃料の単位消費量あたりの排ガス量(㎥/kg 等)
Q燃料消費量(㎥/h または kg/h)
ℓ煙道接続口の中心から頂部までの長さ(m)
n煙突の曲がりの数
Pbボイラー内部の通風抵抗(Pa)
Zfボイラーの送風機の通風力(Pa)


★ 重要 計算問題では、算定式から求まる必要高さと、図中の実際の煙突高さを比較し、不足していれば「不適」と判定する。計算過程を必ず示すこと(H24問4、H25問3、H27問4で繰り返し出題)。

第3章 シックハウス対策換気

3-1 必要有効換気量の算定式(住宅等の居室以外)

Vr = n × A × h
Vr:必要有効換気量(㎥/h) A:居室の床面積(㎡) h:居室の天井の高さ(m) n:居室の高さに応じた数値

天井の高さn の値
6.9m未満0.2
6.9m以上13.8m未満0.1
13.8m以上0.05


★ 重要 天井高さ3.6m程度(6.9m未満)の居室でn=0.1を採用するのは誤り。0.2を採用しなければならない(H24問5で頻出)。

3-2 居室以外の用途における特例(V=20Af/N)

V = 20 × Af / N(N:1人当たりの占有面積、3㎡を超えるときは3とする)
集会場・劇場等の多人数利用室で、在室者密度が高い場合に適用される緩和・別算定の一例。
★ 重要 N(1人当たりの占有面積)は床面積÷収容人員で求めるが、計算値が3㎡を超える場合は必ず3を用いる(上限あり)。この上限適用を忘れて過大な換気量不要と判断すると誤り(H26問5)。

3-3 天井高さによる緩和規定

平成15年国交告第273号第4により、住宅等の居室以外の居室で天井高さが一定以上(3m超等)の場合、有効換気量が緩和される場合がある(Vr=nAhの式そのものを用い、天井高さ区分に応じたnを適用する)。
◆過去問より 天井高3.5mの作業場でVr=0.2×300×3.5=210㎥/h以上必要のところ、300㎥/hを確保しており適合(H27問5)。

3-4 常時開放された開口による設置免除

常時開の換気上有効な開口部の面積 ≧ 床面積 × 15cm²/㎡
★ 重要 床面積1㎡当たり15cm²以上の常時開放開口があれば、シックハウス対策用の機械換気設備を設けないことができる。基準未満(例:12.5cm²/㎡)であれば不適(H28問5、H29問5でも計算比較が出題)。

第4章 冷却塔設備

確認項目基準値
冷却塔から他の冷却塔までの距離2m以上
冷却塔から建築物の開口部(防火設備を除く)までの距離3m以上
ケーシングの開口部の金網の呼称網目26mm以下
冷却塔の容量2,200kW以下(超える場合は2,200kWごとに防火上有効に区画)


★ 重要 冷却塔同士の離隔(2m以上)、金網の呼称網目(26mm以下)、容量2,200kW以下(無区画の場合)の3点が過去問で繰り返し「不適切な箇所」として狙われる最頻出項目。

4-1 冷却塔の構造3要件(まとめ)

・  ① 充てん材を難燃性の材料以外の材料とし、ケーシングを難燃材料に準ずる材料で造り、その他の主要な部分を準不燃材料で造ること。
・  ② 冷却塔の容量を2,200kW以下(超える場合、内部が容量2,200kWにつき一以上に防火上有効に区画されている場合を含む)とすること。
・  ③ ケーシングの開口部に網目又は呼称網目の大きさが26mm以下の金網を張ること。

写真で見る:冷却塔見るところ:屋上に置かれた冷却塔の外観。構造要件が、どの部分の材料や構造に関わるかを照らし合わせよう。
屋上に設置された空調用の冷却塔
屋上に設置された空調用の冷却塔
写真:Aloofmanish / Wikimedia Commons(CC BY-SA 4.0)
直交流形の冷却塔
直交流形の冷却塔
写真:Ilanbar6 / Wikimedia Commons(CC BY-SA 4.0)

第5章 給排水衛生設備

5-1 飲料水貯水タンク(受水槽・高置水槽)

・  最下階の床下など、浸水のおそれのある場所に設置する場合は、浸水を感知し警報を発する装置(浸水感知装置)を設ける必要がある。
・  六面点検ができるよう、床上に独立して設置する(衛生上有害な物の貯留・処理施設からの距離が5m未満の場合等)。
・  飲料水貯水タンクと他の機器類との離隔は600mm以上(上部・下部とも)確保する。
・  マンホールは、タンク天井面に勾配1/100程度をつけて10cm以上立ち上げて設置する。
・  有効容量2㎥以上の飲料水貯水タンクには防虫網付きの通気管を設ける(2㎥未満は不要)。
★ 重要 タンク周囲の手すり(転落防止用、高さ1.1m以上)、背かご付タラップ等、保守点検上の安全対策もあわせて確認する。
◆過去問より 受水槽まわりの手すり高さ1,500mmは1.1m以上を満たし適合(H28問9)。マンホールに立ち上がり・勾配が無く不適(H26問7)。

5-2 吐水口空間

呼び径(mm)1320253240506580100125150
吐水口空間(mm以上)25405060707590100115135150


・  浴槽に給水する場合、あふれ縁から吐水口の中心までの鉛直距離は50mm以上必要。
・  吐水口空間が確保できない場合の逆流防止対策は、バキュームブレーカーを設置する(逆止弁のみでは不可)。

5-3 間接排水・排水口空間

★ 重要 各種の飲料用貯水槽等(受水槽・高置水槽等)の間接排水管の排水口空間は、口径にかかわらず一律「最小150mm」とする。オーバーフロー管の管径が50mmであっても、排水口空間は150mm必要(125mm等は不適)。

間接排水管の口径排水口空間(最小)
25mm50mm
50mm100mm
飲料水貯水タンク等(口径によらず一律)150mm


◆過去問より 飲料用冷水器(口径50mm)の排水口空間100mmは適合(H25問9、H26問9)。上水貯水タンクのオーバーフロー管の排水口空間を125mmとし不適(H28問10)。

図解:間接排水の排水口空間
間接排水の 排水口空間(目安)排水管水受け容器排水口空間間接排水管の管径排水口空間25mm 以下最小 50mm30〜50mm最小 100mm65mm 以上最小 150mm飲料用の 貯水槽等最小 150mm逆流・汚染を防ぐため 排水管と容器を 直結しない

5-4 通気管・通気弁・通気横枝管

・  排水槽に設ける通気管は、管径50mm以上とし、単独で(他系統に接続せず)直接外気に衛生上有効に開放する。
・  通気横枝管は、その階の器具の最高位のあふれ縁より150mm以上上方で横走りさせ、通気立て管へもその高さ以上で接続する。
・  排水横管からの通気管の取り出しは、排水横管の頂部から45度以内で取り出す。
・  通気弁を伸頂通気管の頂部に設置する場合、床面より1m以上、かつ最上階の最高位器具のあふれ縁より150mm以上高い位置に設置する。
・  屋上を庭園等に利用する場合、通気管末端は屋上面から上方向に2m以上の距離を確保する。人が立ち入らない場合は屋上面から200mm以上(塔屋床面等)でよい。
・  通気管(ベントキャップ)末端は、開放可能な窓・出入口から縦方向600mm以上、又は水平方向3m以上の距離を確保する。
★ 重要 「最高位のあふれ縁」を「最も低い位置の器具のあふれ縁」と取り違える出題が頻出(H28問9)。必ず「その階の“最高位”」で判定する。

5-5 排水槽・マンホール・勾配

・  排水槽の底部の勾配は1/15以上1/10以下とする。
・  排水槽に設けるマンホールは、直径60cm以上の円が内接する大きさの防臭構造とする(円形に限らず角形でも内接円60cm以上あれば可)。
・  排水槽内の排水ポンプ周囲の点検スペースは200mm以上確保する。
・  汚水槽の通気管は、伸頂通気管等の他系統に接続せず、単独で大気に開放しなければならない。
◆過去問より 汚水槽の通気管を伸頂通気管に接続し不適(H27問7)。マンホール横100cm×縦60cmの角形は内接円60cm以上を満たし適合(H24問9、H27問9)。

5-6 給水管・ウォーターハンマー対策

・  給水引込み管は、凍結深度より深い位置に埋設する。
・  ウォーターハンマー防止のため、管内流速は概ね1.5〜2.0m/s以下に抑える。ウォーターハンマー防止器・水撃防止逆止弁の設置も有効な対策となる。
★ 重要 配管流速を「5m/s以下」等、大きい値で設計するのは誤り。ウォーターハンマー対策では流速をむしろ小さく(1.5〜2.0m/s程度)抑える必要がある(H26問10)。

5-7 雑用水(排水再利用水)・クロスコネクション

・  雑用水(排水再利用水)は、供給過程で塩素を含有させ、消毒効果を保持する措置を講じる必要がある。
・  上水系統と雑用水系統を、逆止弁のみで直接接続してはならない(クロスコネクション禁止)。系統は完全に分離し、配管材料・色分け・系統表示等で識別する。
★ 重要 雑用水は、誤飲・誤用のおそれのある器具(手洗い付ロータンク式大便器の洗浄水、洗浄便座、飲料用水栓等)に接続してはならない。散水栓等に使用する場合は、雑用水である旨の表示や「飲用不適」の注意表示等の誤飲・誤用防止措置を講じる。
◆過去問より 雑用水を手洗い付ロータンク式大便器の洗浄水に使用し不適(H25問10、H27問9)。上水高置水槽と消火管を逆止弁で直接接続しクロスコネクションとなり不適(H29問7)。上水高置水槽と雑用水高置水槽の給水管が直接連結され不適(H27問8)。

5-8 グリース阻集器・ガス漏れ警報設備

・  厨房排水系統に設けるグリース阻集器は、耐火被覆を施す必要がある(屋外設置も可)。
・  グリース阻集器と接続するゴム製フレキシブルジョイント等の可とう部分にも、必要に応じて耐火被覆を施す。
ガス漏れ警報設備の検知器の位置

ガスの性質ガス漏れ警報設備の検知部の位置
空気より重いガス(LPガス等)ガス栓から水平4m以内、床面から30cm以内
空気より軽いガス(都市ガス等)ガス栓から水平8m以内、天井面から30cm以内


60cm以上の梁等で区画される場合は、原則として燃焼機器側に設置する必要がある(梁高さが60cm未満であれば区画とみなさない)。

第6章 防火区画の配管貫通

6-1 管材料と防火区画貫通の可否

・  硬質ポリ塩化ビニル管(VP管)は難燃材料として認められ、平成12年建設省告示第1422号に定める外径・肉厚等の基準を満たせば防火区画を貫通できる。
★ 重要 ポリエチレン管(PP管)・ポリブデン管は難燃材料ではないため、無処理での防火区画貫通は不適。貫通させる場合は、国土交通大臣認定又は消防法に基づく消防評定工法による延焼防止処理が必要(H24資料補足、H25問9・H27問7で頻出)。

6-2 告示1422号の外径基準(要点)

用途肉厚等防火構造/30分耐火/1時間耐火2時間耐火構造
給水管(VP等)6.6mm以上115mm90mm
配電管(難燃材料等)5.5mm以上90mm90mm
排水管(覆いなし)5.5mm以上90mm61mm
排水管(覆いなし)6.6mm以上115mm61mm
排水管(鉄板0.5mm以上で被覆)6.6mm以上115mm90mm

数値は外径の上限。実務では「呼び径→外径→耐火時間の区分での上限」の順に照合する。


参考:VP50A外径60mm、VP75A外径89mm、VP100A外径114mm、VP125A外径140mm。実務では「呼び径→外径→該当する耐火時間区分での上限」の順に照合する。
◆過去問より 2時間耐火構造の壁を75AのVP管(給水管)で貫通→適合(H25問9)。8階建ての4階(2時間耐火)を50A超のVP・ポリブデン管で貫通→ポリブデン管は不適(H26問10・H28問7)。

6-3 貫通部の共通ルール

・  防火区画等を貫通する配管は、その区画貫通部の前後1mを不燃材料の管とする(又は不燃材料で覆う)必要がある。
・  貫通部と管の隙間はモルタル等の不燃材料で充てんする。
★ 重要 肉厚・外径が告示基準を満たしていても、区画貫通部前後1mの不燃化を怠っている(可とう継手部分に耐火被覆がない等)ケースが不適とされる出題がある(H25問7:ゴム製フレキシブルジョイントに耐火被覆なし)。

写真で見る:給排水の配管とトラップ見るところ:P字に曲がった排水管。この配管が防火区画を貫通するときの処理まで、つなげて考えよう。
排水トラップ(Pトラップ)
排水トラップ(Pトラップ)
写真:Raquel Baranow / Wikimedia Commons(CC BY-SA 4.0)
壁と天井の際に沿って配管された銅管
壁と天井の際に沿って配管された銅管
写真:Santeri Viinamäki / Wikimedia Commons(CC BY-SA 4.0)
写真で見る:防火区画の配管貫通見るところ:床を貫通する銅管のまわりの詰め物。すき間を埋めて火や煙の通り道をふさぐことが要点だ。
床を貫通する銅管まわりの耐火処理(区画貫通部)
床を貫通する銅管まわりの耐火処理(区画貫通部)
写真:Achim Hering / Wikimedia Commons(CC BY 3.0)

第7章 非常用の照明装置・非常電源配線

7-1 非常用照明器具の設置間隔

配光方向(蛍光ランプの軸に直角の方向=A系列、平行の方向=B系列)ごと、器具取付高さごとに、単体配置・直線配置・四角配置・端部の設置間隔が定められている。
★ 重要 四角配置だけでなく直線配置(A2・B2)でも出題される。天井高さ2.4mの直線配置でA2方向の許容値8.9m以下のところ、実際の間隔9.3mで不適とする出題例あり(H27問11)。図面の実際の間隔を求め、方向(A・Bどちらの列を見るか)を取り違えずに表と照合すること。

図解:非常用の照明装置
非常用の照明装置照度(床面)1 lx 以上蛍光灯・LED は 2 lx 以上予備電源30分間 点灯停電時に 自動で切替え配線耐熱配線火災時も 点灯を維持器具の設置間隔は 照度分布で確認(器具ごとの水平距離の表で判定)

7-2 非常用照明の設置義務・免除

・  採光上の無窓居室は、屋外への出口までの歩行距離の長短にかかわらず、非常用の照明装置の設置が必要(歩行距離が短いことを理由に省略不可)。
設置義務が免除される居室等
・  病院の病室、下宿の宿泊室、寄宿舎の寝室及びこれらに類する居室
・  共同住宅の住戸
・  学校等(学校、体育館、ボーリング場等)
・  採光上有効に直接外気に開放された通路
・  平成12年建設省告示第1411号に該当する居室(避難階又はその直上・直下階で、屋外への出口までの歩行距離が一定以下等の要件を満たすもの)
★ 重要 この告示による免除は「避難階の直下階もしくは直上階」等、階の位置に関する要件があるため、3階など要件外の階では免除されない(H26問11)。また、ホテルの客室のように、居室であれば階数にかかわらず設置が必要な用途もある(H28問15)。前室・避難経路上の共用部にも設置が必要(H28問11)。

7-3 非常照明用分電盤の耐熱区分

非常照明用分電盤の耐熱区分

区分性能
一種耐熱形30分間加熱して840℃に耐える
二種耐熱形30分間加熱して280℃に耐える
設置場所必要な耐熱区分
火気使用室等(火気使用設備がある室)一種耐熱形
居室(事務室・打合せ室・食堂等)一種耐熱形
一般廊下(区画なし)一種耐熱形
一般廊下(不燃材料で区画)二種耐熱形でも可(一種でも適合)

設置場所必要な耐熱区分
火気を使用しない空調機械室等二種耐熱形でも可
開放廊下二種耐熱形でも可


★ 重要 不燃材料で区画された「居室」(打合せ室等)は一種耐熱形が必要。廊下と居室で要求水準が異なる点に注意(H25問14)。耐熱等級を実際の要求より上げること(二種→一種)は問題ない(過剰性能側は適合)。

7-4 非常照明用分電盤・配線の構造規定

★ 重要 非常照明用分電盤には、主遮断装置(一般の開閉器等)を設置してはならない(H24問12、H27問12で頻出)。盤内の配線用遮断器(MCCB)は床面から1.2m以下の高さに設置する。
・  MC(電磁接触器)を用いて常用・非常用を切替える場合、非常照明回路はMCの一次側(常時通電される側)に接続する。二次側に接続すると、一般照明消灯時に非常照明も消灯してしまい不適となる。
・  耐火区画された電気シャフト(EPS)内であれば、一般照明用分電盤に非常照明用分電盤(一般形)を組み込んで設置できる。

7-5 非常用照明の配線の耐熱区分

配線区分耐熱性能使用ケーブル
耐熱A種配線(FA)110℃HP:耐熱ケーブル
耐熱B種配線(FB)280℃HP:耐熱ケーブル
耐熱C種配線(FC)840℃FP:耐火ケーブル
一般配線-CV:架橋ポリエチレンケーブル


・  直流電源装置(蓄電池設備)から非常照明用分電盤までの幹線は、FP(耐火ケーブル・耐熱C種相当)とする。
・  屋内キュービクル内や、電池内蔵形非常用照明への配線など、耐熱性を要求されない部分はCV(一般ケーブル)でよい。
・  避難経路となる廊下に露出配線する非常用照明の停電検出制御配線は、耐熱B種配線以上とする(耐熱A種では不足)。
・  自家用発電装置(予備電源)への配線は、FP(耐火ケーブル)が必要。
★ 重要 「予備電源(自家発)用配線」「分電盤~非常照明間の幹線」はFP(耐火ケーブル)、「停電検出制御配線(露出敷設)」は耐熱B種以上、という区分を混同しないこと。耐熱階級を要求より上げる(B種→C種等)分には問題ない(H28問15)。

7-6 非常用照明の予備電源

・  非常用の照明装置の予備電源として、蓄電池設備単独のほか、蓄電池設備と自家用発電装置を組み合わせる方式がある。組み合わせる場合は、10分間容量の蓄電池設備と、40秒以内に起動する自家用発電装置に限る。
・  電源別置形の非常用照明装置の予備電源は、受変電設備の監視・操作用の蓄電池設備と兼用することができる。
・  同一敷地内の複数建築物の防災設備等に対し、予備電源(自家用発電装置)を共用する場合、それぞれの対象建築物ごとに必要容量を算定し、最も大きい建築物の負荷に対応できる出力の発電機であれば、1台の共用でよい。
・  テナントビルで電源別置形の非常用照明が設置されている場合、テナント変更等で増設が必要となる非常用照明は、電池内蔵形として一般照明用分電盤から電源供給する方法でもよい。

第8章 避雷設備(適用JIS A 4201-2003)

見るところ:建物のいちばん高い所に立つ突針(受雷部)。ここから引下げ導線で接地極へつながり、雷電流を地面へ逃がす。写真で見る:避雷設備
避雷針(突針)
避雷針(突針)
写真:Dilshan Jayakody from Maharagama, Sri Lanka / Wikimedia Commons(CC BY-SA 2.0)

8-1 保護レベルと保護方式

・  受雷部システムは、メッシュ法・回転球体法・保護角法を、部位や設置機器に応じて使い分ける(屋上の屋根面はメッシュ法、GL+20m以上の外壁面は回転球体法、屋上に設置する設備機器は保護角法、等)。
保護レベル別の主な数値

保護レベル回転球体法の球の半径引下げ導線の平均間隔
Ⅰ20m10m
Ⅱ30m15m
Ⅲ45m20m
Ⅳ60m25m

JIS A 4201:2003による。


★ 重要 レベルによって半径・間隔が変わるため、問題文の保護レベルを必ず確認する。保護レベルⅡの場合、引下げ導線の平均間隔15mを20m等と誤って計算しないこと(H27問14)。

図解:避雷設備の回転球体法
避雷設備:保護レベルと 回転球体の半径R球が触れる所=雷が落ちうる所保護レベル半径 RI20mII30mIII45mIV60m高さ20mを超える建築物に 避雷設備が必要

8-2 保護角法の検討

・  受雷部(突針)の基準高さhは、原則として地表面から受雷部の上端までの高さとする。ただし、陸屋根の部分については、陸屋根面から受雷部の上端までの高さとすることができる。
・  hと保護レベルに応じた保護角(表又は図から求める)を用いて、分度器等で保護角線を作図し、保護すべき設備機器・キュービクル・補助水槽等が保護角内に完全に収まっているかを確認する。

受雷部の高さ h保護レベルⅠ保護レベルⅡ保護レベルⅢ保護レベルⅣ
20m25°35°45°55°
30m適用不可25°35°45°
45m適用不可適用不可25°35°
60m適用不可適用不可適用不可25°

保護角法の保護角(JIS A 4201:2003の表による。中間の高さは表の条件で判断する)。保護角法が使えない高さでは回転球体法などで検討する。出題の表・条件の数値を必ず優先すること。


実際の角度は保護レベル・高さ区分ごとにJIS A 4201-2003付表で定められている。必ず出題の表・条件から数値を確認すること。
★ 重要 屋上に設置されたキュービクル・冷却塔架台・補助水槽などの設備機器の一部が、作図した保護角線からはみ出している(保護角内に入っていない)ケースが最頻出パターン(H24問13、H25問12、H26問12、H28問13)。

8-3 その他の避雷設備規定

・  エレベーター機械室部分のみが地上20mを超える建築物の場合、エレベーター機械室のみを保護する避雷設備としてよい。
・  既存建築物の避雷設備が旧JIS(JIS A 4201:1992)による場合、増築部分についても旧JISを採用してよい。
★ 重要 隣接する別敷地の建築物の避雷設備の保護範囲(保護角内)に自分の建築物が入っていても、それを理由に自分の建築物の避雷設備を省略することはできない(H27問14)。避雷設備は原則として建築物ごとに設ける。

第9章 直流電源装置(蓄電池設備)

9-1 許容最低電圧 Vd の算定

Vd = (Va + Vc) / n
Va:負荷の許容最低電圧降下(V) Vc:蓄電池と負荷間の配線の電圧降下(V) n:直列に接続された単電池個数(セル数)
★ 重要 電圧降下Vcは、幹線電圧降下+分岐配線電圧降下の合計を用いる(片方のみを用いる誤りに注意。例:幹線7V+分岐3V=10V)。許容最低電圧は「保証されるべき電圧」であるため、計算上、算定したVdを下回る数値を安易に採用してはならない。

9-2 容量換算時間 K の採用ルール

★ 重要 算定した許容最低電圧Vd(V/セル)に対し、容量換算時間表の該当欄は、Vd以上のうち直近上位の電圧区分(例:1.72V算定→1.8Vの欄、1.76V算定→1.8Vの欄)を採用する。Vdより低い電圧区分(不利側と誤解されがちな1.7V欄等)を採用するのは不適。
◆過去問より 許容最低電圧1.72V/セルに対し、直近上位の1.8Vの欄ではなく1.7Vの欄を採用し不適(H25問15)。許容最低電圧1.76Vに対し1.7Vの欄を採用し不適(H24問14、H27問13)。

9-3 定格放電率換算容量

C = (1/L) × [K1・I1 + K2・(I2-I1)]
C:定格放電率換算容量(Ah) L:保守率(通常0.8) K:容量換算時間 I:放電電流(A)
・  算出したCの直近上位の規格容量(例:200Ah、300Ah、400Ah等)の蓄電池を採用する。
・  保守率Lは、蓄電池の使用年数の経過や使用条件の変化による容量変化を補償する補正値として0.8を用いる。

9-4 蓄電池の設置環境・組み合わせ

・  屋外キュービクルに収納される蓄電池の最低蓄電池温度は、その地域の月平均最低気温に5〜10℃を加えた温度とする。実務上、加算幅の範囲内であれば「安全側(高め)」の温度採用は適合となる。
・  自家用発電装置と蓄電池設備を組み合わせる場合は、10分間容量の蓄電池設備と、40秒以内に起動する自家用発電装置に限る(10秒以内に始動するものはより厳しい条件を満たすため適合)。
◆過去問より 月平均最低気温1℃の地域で最低蓄電池温度5℃を採用(本来6〜11℃の範囲だが、安全側のため適合)(H25問15、H27問15)。

写真で見る:非常用の照明装置見るところ:本体に電池を内蔵した2灯の非常灯。停電時に電池で点灯する点が、蓄電池の話とつながる。
バッテリー内蔵の非常灯(2灯式・海外製)
バッテリー内蔵の非常灯(2灯式・海外製)
写真:Solomon203 / Wikimedia Commons(CC BY-SA 3.0)
写真で見る:蓄電池設備見るところ:床に据え置かれた鉛蓄電池の並び。設置する部屋の環境条件を、この実物の大きさから想像しよう。
据置型の鉛蓄電池(蓄電池設備)
据置型の鉛蓄電池(蓄電池設備)
写真:Pseudoznanstvenik / Wikimedia Commons(CC BY-SA 3.0)

第10章 昇降機(エレベーター)

エレベーターのブレーキ装置(昇降機の安全装置の一例)
写真:エレベーターのブレーキ装置(昇降機の安全装置の一例)(出典:Wikimedia Commons/Krotz/Public domain)見るところ:エレベーターのブレーキ装置。かごを確実に止める安全装置が、どこに付くかを意識しよう。

10-1 機械室・昇降路の基本寸法

・  エレベーター機械室の床面積は、昇降路の水平投影面積の2倍以上を確保する(又は巻上機・制御盤の保守管理に支障のない空間が確保されていればよい)。
機械室天井高さと定格速度の関係

定格速度機械室の床から天井(はり下)までの高さ
60m/min以下2.0m以上
60m/minを超え150m/min以下2.2m以上
150m/minを超え210m/min以下2.5m以上
210m/minを超える2.8m以上

建築基準法施行令129条の9による。


・  かご及び出入口の寸法・積載量は、国土交通大臣が指定する日本工業規格(JIS A4301)に定める数値以上とする。

10-2 頂部すき間の算定

① 油入緩衝器を使用する場合
H = S + R + V²/1,068 + C
H:頂部すき間(cm) S:釣合おもり側緩衝器のストローク又は緩衝材の厚さ(cm) R:釣合おもりと緩衝材のすき間の垂直距離(cm) V:かごの定格速度(m/min) C:頂部安全距離確保スイッチを設けた場合2.5cm、それ以外の場合は60cm
ストローク S(cm) = (定格速度V(m/min))² / 534
② ばね緩衝器を使用する場合
H = S + R + V²/720 + C
記号の意味は油入緩衝器の場合と同様。分母が1,068ではなく720となる点に注意。
③ 間接式油圧エレベーター等の頂部すき間
頂部すき間 ≧ かごの走行距離(プランジャー余裕ストローク相当)+ (定格速度)²/706 + 2.5cm
★ 重要 「1,068」「720」「706」という分母の違いは、緩衝器の種類(油入/ばね/間接式油圧の慣性飛び上がり)で異なる。問題文の緩衝器種別を必ず確認してから式を選ぶこと(H24問19、H25問16・19、H27問19で頻出)。

10-3 定格速度別の頂部すき間・ピット深さ・機械室高さの目安

定格速度頂部すき間(目安)ピット深さ(目安)
60m/minを超え90m/min以下1.6m以上1.8m以上

定格速度頂部すき間(目安)ピット深さ(目安)
90m/minを超え120m/min以下1.8m以上2.1m以上
120m/minを超え150m/min以下-(計算式による)-(計算式による)


上表は簡易的な目安であり、実際は緩衝器種別・ストローク等を踏まえた計算式(10-2)で確定させる必要がある。

10-4 巻上機・主索・支持部材

・  駆動綱車(巻上機シーブ)の直径は、主索(ロープ)の直径の40倍以上とする。
ロープの安全率 Sf = (Nc × NR × Fo) / F ≧ 5
Nc:ロープのかけ方による係数(1:1ローピングでは1) NR:ロープ使用本数 Fo:ロープ保証破断力(N) F:ロープにかかる荷重(N)=ローピング倍数×(かご自重+積載量)×9.8
★ 重要 安全率5未満は不適。ロープ本数・保証破断力・荷重(自重+積載量)から丁寧に計算する(H26問19、H28問19で頻出)。
・  支持ばり(鉄骨造又は鉄骨鉄筋コンクリート造)の常時作用する荷重に対する安全率は、3.0以上とする。

10-5 積載荷重・定員の算定(乗用エレベーター)

法定積載荷重(N) = (かご床面積 - 3㎡) × 5,900N/㎡ + 13,000N 【かご床面積3㎡超の場合】
法定積載量(kg) = 法定積載荷重(N) ÷ 9.8
定員(人) = 法定積載量(kg) ÷ 65(kg/人) ※小数点以下切り捨て
寝台用エレベーター等、用途により係数(2,500N/㎡等)が異なる場合があるため、問題の前提条件を確認すること。
◆過去問より かご床面積3.44㎡→定員24人が正、25人は定員超過で不適(H26問19)。床面積3.75㎡の寝台用は法定積載荷重9,375N・定員14人が正(H29問19)。

10-6 調速機・非常止め装置・かごの飛び上がり

・  過速スイッチ(調速機)の作動速度:定格速度の1.3倍以下。
・  非常止め装置の作動速度:定格速度の1.4倍以下。
・  定格速度が45m/min以下の場合は、63m/min以下の検出速度で遮断してよい。
・  定格速度45m/min以下のエレベーターでは、主索の緩み・切断時に作動する早ぎき非常止め装置(スラックロープセフティ)を設けることができる。
釣合おもりが下階で減速せず緩衝器に衝突した場合のかごの飛び上がり量 ≒ (定格速度)²/706

10-7 かご室の構造・戸・ガラス

・  床面から1.1m以下の部分のかご室の壁にガラスを用いる場合は、床面から0.8m以上1.1m以下の高さに設ける。
・  かごの壁にガラスを用いる場合、合わせガラス(JIS R 3205適合)又はこれと同等以上の飛散防止性能を有するものとする(単板の強化ガラス等は不可)。
・  人荷共用エレベーターの昇降路出入口の戸及びかごの出入口の戸は、引き戸としなければならない(上げ戸は不可)。
・  各階出入口の床先とかごの床先との水平距離は4cm以下、かごの床先と昇降路壁との水平距離は12.5cm以下とする。

10-8 地震・保守点検・非常時運転

・  地震時等管制運転を行わせる加速度は、建築物の基礎における鉛直又は水平方向に生ずる0.1m/s²以上3.0m/s²以下の加速度に相当する値とする。
・  地震感知器は、機械室又は昇降路内の最下階の床面から昇降路の底部までの部分に堅固に設置する(機械室なしエレベーターも同様の考え方)。
★ 重要 地震発生時、走行中のかごは、避難階まで運転を継続するのではなく、最寄り階に停止させなければならない(H20年台以降頻出:H24問20と同趣旨がH20年代通じて繰り返し出題)。
・  昇降路頂部等の保守点検用開口部には、かぎを用いなければ昇降路外から開くことができない施錠装置付きの戸を設ける(自動閉鎖の戸で施錠装置がない場合は不適)。
・  小荷物専用昇降機・段差解消機には、戸開走行保護装置・地震時等管制運転装置を設けなくてよい。ただし小荷物専用昇降機のかごに、荷物の落下防止用の戸は設けなくてもよい。
・  ガイドレール用鋼材について、外国規格のものでその材質の短期許容応力度が公的に認められたものは使用できる。

第11章 昇降機(エスカレーター・段差解消機・小荷物専用昇降機)

11-1 エスカレーターの基本構造

・  踏段幅は1.1m以下とする(1.4m等の動く歩道並みの幅は不可)。
・  勾配は原則30度以下。勾配30度を超え35度以下とする場合は、以下の特別な構造要件を満たす必要がある。
勾配30度超35度以下のエスカレーターの構造要件
・  勾配35度以下
・  踏段の定格速度30m/min以下
・  揚程6m以下
・  踏段の奥行き寸法35cm以上
・  昇降口では踏段が2段以上水平であること
◆過去問より 勾配30度超のエスカレーターで昇降口の水平ステップが1.5段しかなく不適(H27問18)。宿泊施設に踏段幅1.4mのエスカレーターを計画し不適(H26問20)。

11-2 積載荷重・停止距離

踏段の積載荷重(N) ≧ 踏段面の水平投影面積(㎡) × 2,600N/㎡
無負荷上昇時の停止距離(m) = (定格速度V(m/min))² / 9,000 【0.6m以下であること】
★ 重要 停止距離の計算値がV²/9,000(m)以上であれば、実際に採用する制動装置の停止距離が計算値を上回っていても0.6m以下の範囲であれば適合となる。逆に、計算値未満に短すぎる設定は不適となる出題もあるため、問題文の「以上」「以下」条件を正確に読み取ること(H25問19、H26問19、H28問19)。

11-3 トラス支持アングルのかかり代

① C > Σγ・H の場合 B ≧ Σγ・H + 20
② C ≦ Σγ・H の場合 B ≧ 2Σγ・H - C + 20
C:非固定支持側の建築物のはりとトラス支持アングルの間隔(mm) γ:各区間の設計用層間変形角 H:各階の揚程(mm) B:かかり代の長さ(mm) ※この式で用いる設計用層間変形角は5倍して計算する
★ 重要 γ・Hの計算では、算定した層間変形角を5倍することを忘れないこと(H27問18で頻出)。

11-4 小荷物専用昇降機・段差解消機

・  段差解消機は、出入口の床先とかごの床先との水平距離を4cm以下としなければならない(平成12年建設省告示第1413号「段差解消機」)。
・  段差解消機・小荷物専用昇降機には、戸開走行保護装置及び地震時等管制運転装置を設けなくてよい。

第12章 非常用エレベーター特有規定

12-1 設置義務・台数

・  高さ31mを超える部分の各階の床面積の合計が500㎡以下の建築物には、非常用エレベーターは不要。
・  高さ31mを超える部分を、階段室・昇降機その他建築設備の機械室・装飾塔・物見塔・屋窓等の用途のみに供する場合は、非常用エレベーターの設置を要しない。

高さ31mを超える部分の最大の床面積必要な台数
1,500㎡以下1台以上
1,500㎡を超え4,500㎡以下2台以上
4,500㎡を超え7,500㎡以下3台以上
7,500㎡を超える3台に、7,500㎡を超える3,000㎡以内ごとに1台を加えた数以上

考え方:1台+(床面積−1,500㎡)÷3,000㎡ の端数を切り上げた台数(令129条の13の3)。


◆過去問より 高さ31m超の最大階床面積4,600㎡で非常用エレベーター3台は必要台数を満たし適合(H26問19)。31m超部分の床面積合計600㎡(500㎡超)で非常用エレベーター未設置は不適(H27問17)。

図解:非常用エレベーター
非常用エレベーター設置が必要高さ 31m を超える建築物(消防隊の 消火・救助用)台数(31m超の階の最大床面積)1,500㎡ 以下 → 1台以後 3,000㎡ ごとに +1台乗降ロビー:1台につき 10㎡ 以上・排煙設備・非常用照明・連結送水管の放水口(各階で屋内と連絡、特別避難階段の付室と兼用も可)

12-2 かご・出入口の寸法

・  非常用エレベーターのかご及び出入口の寸法並びに積載量は、JIS A4301(E-13-CO、E-17-CO等)に定める数値以上とする。
・  定格速度は60m/min以上必要。
・  積載量は1,150kg以上必要(定員に応じてJIS規格で規定)。
・  出入口の有効幅は定員に応じて定まる(例:定員17名クラスで有効幅1.0m以上)。
◆過去問より 非常用エレベーターAの積載荷重1,000kgは1,150kg以上の基準を満たさず不適(H24問17)。定員17名の非常用エレベーターの出入口有効幅900mmは1.0m以上を満たさず不適(H25問18、H29問17)。

12-3 乗降ロビー・昇降路の構造

・  非常用エレベーターの昇降路の出入口や特別避難階段の階段室に通ずる出入口を除き、乗降ロビーの出入口には特定防火設備が必要(一般の防火設備では不足)。
・  非常用エレベーターの乗降ロビーにバルコニーを設けない場合は、告示で規定される排煙設備(平成28年国土交通省告示第696号・第697号)を設ければよい。
・  非常用エレベーターの昇降路の出入口の戸は、不燃材料で作り、又は不燃材料で覆う必要がある(難燃材料では不足)。
・  かごは出入口の戸を含め、不燃材料で造り、又は覆わなければならない。
・  非常用エレベーターの制御盤は、昇降路内の最上階床面より上方に設置しなければならない。
★ 重要 「防火設備」と「特定防火設備」、「難燃材料」と「不燃材料」の区別を問う出題が頻出。より厳しい基準(特定防火設備・不燃材料)が要求される箇所に一般基準(防火設備・難燃材料)を用いると不適となる(H25問17、H26問17)。

12-4 急行ゾーン・出入口のない区間

・  急行ゾーンをもつ昇降路は、かごの定格速度に応じて、乗場戸や非常用出入口間の最大距離の上限が定められる(速度が速いほど短くなる)。
・  出入口のない昇降路の部分(十秒以内に安全に停止できる距離より長く、かつ42m以下であるものに限る)には、非常用着床出入口を設けることができる。
・  停止階床間が10mを超える区間には、昇降路救出口が必要となる。
◆過去問より 定格速度240m/minの場合、乗場戸や非常用出入口の最大距離42m以下のところ44mで不適(H24問18)。定格速度480m/minで非常用着床出入口を42m間隔とした計画は適合(H26問20)。

写真で見る:エレベーター見るところ:乗場の扉の並び。急行ゾーンでは、この乗場が設けられない区間があることと結びつけよう。
エレベーターの乗場(ホール)
エレベーターの乗場(ホール)
写真:ふぇりーバスさん / Wikimedia Commons(CC0)
機械室のエレベーター巻上機
機械室のエレベーター巻上機
写真:Darklanlan / Wikimedia Commons(CC BY 4.0)
写真で見る:エスカレーター見るところ:並んで動くエスカレーター。エレベーターとは別の輸送設備として、規定の違いを比べよう。
並んで設置されたエスカレーター
並んで設置されたエスカレーター
写真:Jun OHWADA / Wikimedia Commons(CC BY 2.0)
エスカレーターの保守点検(立入禁止の囲い)
エスカレーターの保守点検(立入禁止の囲い)
写真:Nesnad / Wikimedia Commons(CC BY 4.0)

第13章 頻出計算式インデックス

計算問題で使う主要な式を一覧化した。問題を解く際は、まず「どの式を使うべきか」をこの表で特定してから代入する。

分野式
火気使用室の換気量V=N・K・Q(N:フードなし40/Ⅰ型フード30/Ⅱ型フード20/煙突2)
排気筒の有効断面積Av=(2KQ/3,600)×√((0.5+0.4n+0.1ℓ)/h) 等(問題文の式に従う)
ボイラー煙突の頂部高さh ≧ (1/Av²)×(VQ×3,600)²×((0.02ℓ/√Av)+0.3n+0.6)+0.2(Pb−Zf)
シックハウス(機械換気)必要有効換気量 Vr=n×A×h(n:天井高さの区分による換気回数)
居室の換気(令20条の2)V=20Af/N(N:1人あたりの占有面積。10㎡を超えるときは10、特殊建築物の居室は3㎡を超えるときは3)
自然排煙口の面積有効開口面積 ≧ 防煙区画の床面積×1/50
排煙機の能力120㎥/min以上、かつ 区画の床面積×1(または2)㎥/min以上
給気送風機の風量床面積×1㎥/min×60 ≦ 風量 ≦ 排煙口開口面積×550㎥/min×60
蓄電池の許容最低電圧Vd=(Va+Vc)/n
蓄電池の容量C=(1/L)×[K1・I1+K2・(I2−I1)]
EV頂部すき間(油入緩衝器)H=S+R+V²/1,068+C / S=V²/534
EV頂部すき間(ばね緩衝器)H=S+R+V²/720+C
EV頂部すき間(間接式油圧)≧ かごの走行距離+V²/706+2.5cm
ロープの安全率Sf=(Nc×NR×Fo)/F ≧ 5
積載荷重・定員積載荷重=(床面積−3)×5,900N/㎡+13,000N / 定員=積載量(kg)÷65
エスカレーターの積載荷重P ≧ 踏段面の水平投影面積×2,600N/㎡
エスカレーターの停止距離V²/9,000(m)以上、0.6m以下
トラスのかかり代B≧Σγ・H+20(C>Σγ・Hの場合)/B≧2Σγ・H−C+20(C≦Σγ・Hの場合)

第14章 頻出ひっかけパターン総まとめ

過去問(平成24〜29年)で繰り返し狙われる「うっかりミスを誘発する」ポイントを一覧化した。問題演習の最後に必ず見直すこと。

分野ひっかけの型
排煙設備上下階にまたがる排煙口で下階に手動開放装置が未設置/垂れ壁の背丈内でない位置の開口を有効面積に算入/給気送風機の風量が上限(開口面積×550㎥/min)超過/排煙機能力120㎥/min未満
火気使用室の換気フードⅡ型の水平被覆距離(1/2Hかつ500mm)不足/給気口の高さを排煙設備の基準と混同/排気筒の有効断面積の不足
シックハウス天井高さの区分(6.9m未満・以上)を取り違えて係数nを誤採用
冷却塔冷却塔同士の離隔2m未満/金網の呼称網目26mm超/容量2,200kW超で無区画
煙突の高さ隣接建物の軒からの60cm規定の見落とし/計算上の必要高さと図面の実高さの比較漏れ
給排水間接排水の排水口空間150mmを吐水口空間の表の数値と混同/逆止弁のみでの逆流防止・クロスコネクション接続/通気横枝管の基準を「最も低い」器具で誤判定
雑用水人体に接触する器具(手洗い付ロータンク等)へ雑用水を誤接続/塩素消毒の措置の欠落
防火区画の貫通ポリエチレン管・ポリブデン管等の可燃性の管を無処理で防火区画貫通/区画貫通部の前後1mの不燃化未実施
非常用照明無窓居室で歩行距離が短いことを理由に設置を省略/設置間隔のA・B方向の取り違え/告示1411号の免除要件(階の位置)の誤適用
分電盤・配線非常照明用分電盤に主遮断装置を設置/MCCBの設置高さ1.2m超/MCの二次側に非常照明を誤接続/耐熱区分(一種・二種、FP・HP)の取り違え
避雷設備保護角内に屋上の設備機器(キュービクル・補助水槽等)の一部が収まっていない/保護レベルに応じた引下げ導線の間隔の誤り/隣接建物の保護範囲を理由に自建物の避雷設備を省略
蓄電池許容最低電圧に対してK(容量換算時間)を直近の“下位”で誤採用/電圧降下の合算漏れ(幹線+分岐)
昇降機(共通)駆動綱車の径が主索の径の40倍未満/地震時に走行中のかごを避難階まで運転/人荷共用エレベーターの戸を上げ戸に計画/頂部すき間の緩衝器種別(油入・ばね・間接式油圧)の式の取り違え
非常用エレベーター積載量・出入口の寸法がJIS規格未満/乗降ロビーの出入口に一般の防火設備のみ設置(特定防火設備が必要)/出入口の戸が難燃材料(不燃材料が必要)
エスカレーター踏段の幅1.1m超/勾配30度超の構造要件(昇降口の2段水平等)の一部欠落/トラスのかかり代計算で層間変形角の5倍を失念

分野別 確認問題(4肢択一・全肢解説・12問)

第1〜12章の内容を本試験形式で確認します。正解の理由だけでなく、ほかの選択肢がなぜ誤りかまで説明できるか試してみてください。

排煙・換気・シックハウス・冷却塔(第1〜4章)

問題1

1台の排煙機が、床面積200㎡と300㎡の2つの防煙区画を受け持つ。排煙機に必要な最小の排煙風量はどれか。

  1. 120㎥/min
  2. 300㎥/min
  3. 500㎥/min
  4. 600㎥/min

正答:4

  • 肢1 × 120㎥/minは下限値で、床面積による計算値の方が大きい。
  • 肢2 × 最大区画300㎡に1㎥/min・㎡を掛けた値で、2区画以上を受け持つ場合の係数2を使っていない。
  • 肢3 × 2区画の合計500㎡に1㎥/min・㎡を掛けた値。2区画以上では「最大区画×2」で判定する。
  • 肢4 ○(正答) 最大の防煙区画300㎡×2㎥/min・㎡=600㎥/minで、下限120㎥/minも満たす。

問題2

火気使用室で排気フードⅡ型を設けて換気扇で排気する場合、有効換気量Vの算定式はどれか(K:理論廃ガス量、Q:燃料消費量)。

  1. V=40KQ
  2. V=30KQ
  3. V=20KQ
  4. V=2KQ

正答:3

  • 肢1 × 40KQは排気フードを設けない場合。
  • 肢2 × 30KQは排気フードⅠ型の場合。
  • 肢3 ○(正答) 排気フードⅡ型は捕集効率が高いので20KQでよい。
  • 肢4 × 2KQは煙突を設ける場合。

問題3

排煙口の手動開放装置を壁に設ける場合の手で操作する部分の高さとして、正しいものはどれか。

  1. 床面から0.5m以上1.0m以下
  2. 床面から0.8m以上1.5m以下
  3. 床面から1.5m以上1.8m以下
  4. 床面から1.8m以上

正答:2

  • 肢1 × 0.5mでは低すぎ、基準の範囲外。
  • 肢2 ○(正答) 壁付けの場合は床面から0.8m以上1.5m以下。
  • 肢3 × 1.5mを超える高さは壁付けの範囲外。
  • 肢4 × 天井から吊り下げて設ける場合の目安(おおむね1.8m)で、壁付けの基準ではない。

給排水衛生設備・防火区画の配管貫通(第5〜6章)

問題4

飲料用の受水槽のオーバーフロー管(管径50mm)を間接排水とする場合の排水口空間の最小値はどれか。

  1. 50mm
  2. 100mm
  3. 125mm
  4. 150mm

正答:4

  • 肢1 × 50mmは管径25mm以下の一般の間接排水の値。
  • 肢2 × 100mmは管径30〜50mmの一般の間接排水の値で、飲料用貯水槽には適用しない。
  • 肢3 × 125mmという基準はない。
  • 肢4 ○(正答) 飲料用の貯水槽等の間接排水は、管径にかかわらず最小150mm。

問題5

給水設備に関する記述として、最も適切なものはどれか。

  1. 上水系統と雑用水系統は、逆止弁を設ければ直接接続してよい
  2. 吐水口空間を確保できない水栓には、バキュームブレーカーなどの逆流防止装置を設ける
  3. 飲料水タンクには、有効容量にかかわらず通気管を設けなくてよい
  4. 給水管内の流速は、5m/s程度で設計するのが一般的である

正答:2

  • 肢1 × 逆止弁があっても直接接続はクロスコネクションで禁止。
  • 肢2 ○(正答) 吐水口空間がとれない場合は、バキュームブレーカー等で負圧による逆流を防ぐ。
  • 肢3 × 有効容量2㎥以上の飲料水タンクには、防虫網付きの通気装置が必要。
  • 肢4 × ウォーターハンマー防止のため、おおむね1.5〜2.0m/s以下に抑える。

問題6

給水管・排水管などが防火区画を貫通する場合、不燃材料で造る必要がある範囲として、正しいものはどれか。

  1. 貫通部分のみ
  2. 貫通部分及びその両側0.5m以内の部分
  3. 貫通部分及びその両側1m以内の部分
  4. 貫通部分及びその両側2m以内の部分

正答:3

  • 肢1 × 貫通部分だけでは不足。
  • 肢2 × 0.5mでは基準の範囲に足りない。
  • 肢3 ○(正答) 貫通部分と両側1m以内を不燃材料とし、すき間はモルタル等の不燃材料で埋める(告示の外径基準などによる場合を除く)。
  • 肢4 × 2mまでは求められていない。

非常用照明・避雷設備・蓄電池(第7〜9章)

問題7

非常用の照明装置の予備電源で、蓄電池設備と自家用発電装置を組み合わせる場合の条件として、本文の整理に合うものはどれか。

  1. 5分間容量の蓄電池設備と、60秒以内に起動する自家用発電装置
  2. 10分間容量の蓄電池設備と、40秒以内に起動する自家用発電装置
  3. 10分間容量の蓄電池設備と、120秒以内に起動する自家用発電装置
  4. 1分間容量の蓄電池設備と、10秒以内に起動する自家用発電装置

正答:2

  • 肢1 × 蓄電池の容量・発電装置の起動時間とも基準を満たさない。
  • 肢2 ○(正答) 10分間容量の蓄電池と40秒以内に起動する自家用発電装置の組合せ。
  • 肢3 × 起動時間120秒では長すぎる。
  • 肢4 × 蓄電池の容量1分間では不足する。

問題8

JIS A 4201:2003による避雷設備で、保護レベルⅡの回転球体法の球体の半径はどれか。

  1. 20m
  2. 30m
  3. 45m
  4. 60m

正答:2

  • 肢1 × 20mは保護レベルⅠ。
  • 肢2 ○(正答) 保護レベルⅡは30m(引下げ導線の平均間隔は15m)。
  • 肢3 × 45mは保護レベルⅢ。
  • 肢4 × 60mは保護レベルⅣ。

問題9

非常用の照明装置の設置が免除される居室等はどれか。

  1. ホテルの客室
  2. 共同住宅の住戸
  3. 採光上の無窓居室となる事務室
  4. 地下階の飲食店の客席

正答:2

  • 肢1 × ホテルの客室は不特定の人が宿泊する居室で、設置が必要。
  • 肢2 ○(正答) 共同住宅の住戸は設置義務の対象外。
  • 肢3 × 採光上の無窓居室には、出口までの距離にかかわらず設置が必要。
  • 肢4 × 地下階の飲食店の客席は避難上の危険が大きく、設置が必要。

昇降機・非常用エレベーター(第10〜12章)

問題10

定格速度90m/minのエレベーターの機械室に必要な床面から天井(又ははり)の下端までの垂直距離はどれか。

  1. 2.0m以上
  2. 2.2m以上
  3. 2.5m以上
  4. 2.8m以上

正答:2

  • 肢1 × 2.0mは定格速度60m/min以下の場合。
  • 肢2 ○(正答) 60m/min超150m/min以下は2.2m以上。
  • 肢3 × 2.5mは150m/min超210m/min以下の場合。
  • 肢4 × 2.8mは210m/min超の場合。

問題11

乗用エレベーターのかごの床面積が3.5㎡のとき、積載荷重の最小値はどれか。

  1. 13,000N
  2. 15,950N
  3. 20,650N
  4. 33,650N

正答:2

  • 肢1 × 床面積3㎡のときの値で、3㎡を超える部分の加算を忘れている。
  • 肢2 ○(正答) (3.5−3)×5,900+13,000=15,950N。
  • 肢3 × 床面積3.5㎡全体に5,900N/㎡を掛けただけの値。
  • 肢4 × 3㎡を差し引かずに3.5×5,900+13,000とした誤り。

問題12

高さ31mを超える部分の各階の床面積のうち最大のものが5,000㎡の建築物に必要な非常用エレベーターの最小台数はどれか。

  1. 1台
  2. 2台
  3. 3台
  4. 4台

正答:3

  • 肢1 × 1台で足りるのは最大の床面積が1,500㎡以下の場合。
  • 肢2 × 2台は1,500㎡超4,500㎡以下の場合。
  • 肢3 ○(正答) 4,500㎡を超え7,500㎡以下なので、2台に1台を加えた3台。
  • 肢4 × 4台は7,500㎡を超える場合。

排煙・換気で引っかかる数値

排煙・換気・シックハウス・冷却塔(第1〜4章)

よくある間違い正しい理解
排気フードⅠ型・Ⅱ型はどちらもV=30KQⅠ型は30KQ、Ⅱ型は20KQ、フードなしは40KQ
排煙風量は床面積×1(又は2)㎥/minを満たせばよい120㎥/min以上の下限も同時に満たす必要がある
屋内自走式駐車場は泡消火設備でも排煙設備を免除できる免除の対象は不活性ガス消火設備・粉末消火設備(本文の整理による)
冷却塔どうしの離隔は1mでよい冷却塔相互は2m以上、建築物の開口部(防火設備を除く)とは3m以上

給排水衛生設備・防火区画の配管貫通(第5〜6章)

よくある間違い正しい理解
通気横枝管は最も低い器具のあふれ縁を基準にするその階の最高位の器具のあふれ縁より150mm以上上方
飲料用貯水槽の間接排水も管径50mmなら排水口空間100mm飲料用貯水槽等は管径にかかわらず150mm以上
ポリエチレン管も硬質塩化ビニル管と同じ扱いで貫通できる難燃材料ではないので、大臣認定工法などの処理が必要
吐水口空間がとれなければ逆止弁で足りる逆止弁だけでは不可。バキュームブレーカー等を設ける

非常用照明・避雷設備・蓄電池(第7〜9章)

よくある間違い正しい理解
不燃材料で区画された打合せ室なら二種耐熱形の分電盤でよい居室は一種耐熱形。二種でもよいのは区画された廊下や火気のない機械室など
隣の建物の避雷設備の保護範囲に入っていれば省略できる避雷設備は原則として建築物ごとに設ける
許容最低電圧Vdより低い電圧区分のKを使うVd以上の直近上位の電圧区分の容量換算時間を使う
電圧降下Vcは幹線分だけを使う幹線と分岐配線の電圧降下の合計を用いる

昇降機・非常用エレベーター(第10〜12章)

よくある間違い正しい理解
機械室の天井高さは60m/min以下なら1.8mでよい60m/min以下でも2.0m以上
地震時は走行中のかごを避難階まで運転する最寄り階に停止させる
非常用エレベーターの乗降ロビーの出入口は防火設備でよい特定防火設備が必要(昇降路出入口・特別避難階段への出入口を除く)
エスカレーターのかかり代は層間変形角をそのまま使う本文の算定式では設計用層間変形角を5倍して計算する

※本テキストは過去問題を基に、学習しやすいよう分野別・項目別に再構成したオリジナル資料です。実際の受験にあたっては、必ず最新の建築基準法令・関連告示・JIS規格の原文を確認してください。

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はじめに

総合テキスト

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