消防設備士 第4類(火災報知・警報設備)の要点|感知器の警戒面積と配線本数の考え方
消防設備士試験で最も受験者が多い第4類(火災報知・警報設備)の重点ポイントをまとめます。感知器の警戒面積マトリクス、警戒区域の設定基準、配線本数の割り出しが最重要論点です。
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1. 電気の基礎公式
- オームの法則:V = I × R [V]
- 電力と電力量:P = V × I = I²R = V²/R [W]、W = P × t [J]
- 合成抵抗:直列 R0 = R1 + R2、並列(和分の積) R0 = R1×R2/(R1+R2)
- 静電容量:並列 C0 = C1+C2、直列 C0 = C1×C2/(C1+C2)
- 交流回路のインピーダンス:Z = √(R² + (XL−XC)²) [Ω]
2. 感知器の種別と作動原理
| 区分 | 種類 | 作動原理 | 主な設置場所 |
|---|---|---|---|
| 熱 | 差動式スポット型 | 急激な温度上昇で作動(空気室・ダイヤフラム・リーク孔) | 居室・事務室・寝室 |
| 熱 | 定温式スポット型 | 一定温度以上で作動(バイメタル) | 厨房・ボイラー室 |
| 煙 | 光電式スポット型 | 散乱光を受光素子が検知 | 階段・廊下・エレベーター |
| 炎 | 紫外線/赤外線式 | 炎特有のフリッカ周波数を検知 | 車庫・アトリウム |
リーク孔の役割(超頻出):暖房等による緩慢な温度上昇では膨張した空気を逃がし、非火災報を防止する。詰まると誤作動の原因になる。
3. 警戒区域の設定基準
- 原則:1警戒区域の面積は600㎡以下、1辺の長さは50m以下
- 例外(見通し):主要な出入口から内部を見通せる場合、面積を1,000㎡以下に緩和可能
- 階の跨ぎ:2以上の階にまたがってはならない(2階合算で500㎡以下なら同一警戒区域可)
- 垂直警戒区域(階段・傾斜路):高さ45m以下ごとに1警戒区域。地下階が2以上ある場合は地上部と地下部を別区域とする
4. 熱感知器の警戒面積マトリクス
| 感知器の種別 | 天井高4m未満・耐火 | 天井高4m未満・その他 | 天井高4~8m・耐火 | 天井高4~8m・その他 |
|---|---|---|---|---|
| 差動式スポット1種 | 90㎡ | 50㎡ | 45㎡ | 30㎡ |
| 差動式スポット2種 | 70㎡ | 40㎡ | 35㎡ | 25㎡ |
| 定温式スポット特種 | 70㎡ | 40㎡ | 35㎡ | 25㎡ |
| 定温式スポット1種 | 60㎡ | 30㎡ | 30㎡ | 15㎡ |
| 定温式スポット2種 | 20㎡ | 15㎡ | 設置不可(4m以上不可) | |
煙感知器の設置基準
| 種別 | 取付高さ | 警戒面積 | 歩行距離 |
|---|---|---|---|
| 光電式スポット1種・2種 | 4m未満 | 150㎡ | 廊下・通路:30mごと |
| 光電式スポット1種・2種 | 4m以上20m未満(2種は15m未満まで) | 75㎡ | 階段:垂直15mごと |
| 光電式スポット3種 | 4m未満のみ | 50㎡ | 廊下・通路:20mごと(階段:垂直10mごと) |
⚠️ 取付面の高さ15m以上20m未満は煙感知器1種(スポット型・分離型)または炎感知器のみ。20m以上は炎感知器のみ設置可能。
5. 感知器の配置・取付基準
- 空調吹出口・換気口からの離隔:1.5m以上
- 感知器の下端は取付面の下方0.3m以内(熱感知器のスポット型)。煙感知器(スポット型)は0.6m以内
- 煙感知器の垂直取付:階段等で1種・2種は15mごと、3種は10mごとに設置
6. 配線工事の基礎
- 終端抵抗:回路末端に設置(目的は断線監視。短絡検出ではない)
- 共通線:1本の共通線に接続できる警戒区域数は7区域以下
- 送り配線(ループ禁止):断線時の未警戒区間発生を防ぐため、必ず送り配線とする
P型1級受信機の配線本数の割り出し
基本8本(地区線1・共通線1・応答線1・電話線1・表示灯線2・地区音響線2〔ベル線・ベル共通線〕)+ (警戒区域数N − 1)本。電話ジャックのない発信機なら電話線は不要、区分鳴動なら地区音響線も階ごとに増える
※1警戒区域なら基本8本、警戒区域が3つなら8+2=10本
実践例(3階建てビル、地区共通線は7警戒区域まで1本):受信機~1階発信機の区間は3区域分の地区線(3本)+共通線1本+その他6本(応答線1・電話線1・表示灯線2・地区音響線2)=10本。1階~2階発信機の区間は2区域分で9本。2階~3階発信機の区間は基本8本。感知器間(送り配線+終端抵抗)は原則2本(末端で折り返す区間は往復で4本)。
7. 差動式分布型感知器(空気管式)
- 敷設基準:天井面から0.3m以内、壁面から1.5m以内
- 空気管の長さ:1検出部あたり20m以上100m以下
- 空気管相互の間隔:耐火構造9m以下、その他の構造6m以下
試験方法:
①流通試験(テストポンプ・マノメーターで空気管のつぶれ・詰まりを確認)
②作動試験(検出部に空気を注入し接点作動を確認)
③接点水高試験(検出部のダイヤフラムの接点が閉じる水高を確認)など
火災報知設備を4択で確認
問題1
自動火災報知設備の警戒区域に関する記述として、正しいものはどれか。
- 1の警戒区域の面積は、原則として1,000㎡以下とする
- 1の警戒区域の面積は600㎡以下とし、1辺の長さは50m以下とする
- 2の階にわたって警戒区域を設定することは、面積にかかわらずできない
- 階段の警戒区域は、垂直距離60mごとに設定する
正答:2
- 肢1 × 1,000㎡は主要な出入口から内部を見通せる場合の例外。
- 肢2 ○(正答) 原則は600㎡以下・1辺50m以下。
- 肢3 × 2の階にわたっても、合計500㎡以下なら1の警戒区域にできる。
- 肢4 × 階段・傾斜路などは垂直距離45m以下ごとに1の警戒区域とする。
問題2
主要構造部を耐火構造とした床面積300㎡、天井高3mの事務室に、差動式スポット型感知器2種を設置する。必要な最少個数はどれか。
- 3個
- 4個
- 5個
- 8個
正答:3
- 肢1 × 1種の感知面積90㎡で割り、さらに端数を切り捨てた値。
- 肢2 × 1種の90㎡で計算した値(300÷90=3.3→4個)。2種では足りない。
- 肢3 ○(正答) 2種・耐火構造・取付面4m未満の感知面積は70㎡。300÷70=4.3→切り上げて5個。
- 肢4 × その他の構造の感知面積40㎡で計算した値(300÷40=7.5→8個)。
問題3
取付面の高さが15m以上20m未満の場所に設置できる感知器はどれか。
- 差動式スポット型1種
- 定温式スポット型特種
- 光電式スポット型2種
- 光電式スポット型1種
正答:4
- 肢1 × 差動式スポット型は取付面の高さ8m未満まで。
- 肢2 × 定温式スポット型は特種・1種でも8m未満まで。
- 肢3 × 煙感知器の2種は15m未満まで。
- 肢4 ○(正答) 15m以上20m未満では、煙感知器1種(スポット型・分離型)か炎感知器を使う。
感知器の警戒面積の思いちがい
| よくある間違い | 正しい理解 |
|---|---|
| 終端抵抗は短絡を検出するためのもの | 回路の末端に付けて断線を監視するためのもの |
| 15〜20mの高さには分離型か炎感知器しか使えない | 光電式スポット型1種などの煙感知器1種も使える |
| 煙感知器の感知面積150㎡は取付面8m未満まで | 150㎡は4m未満。4m以上は75㎡ |
| 空気管の相互間隔は耐火構造で6m以下 | 耐火構造9m以下、その他の構造6m以下 |
第4類で押さえたいポイント
- 感知器の警戒面積は「種別×天井高×構造」の3軸マトリクスを丸暗記する
- 配線本数の計算は「基本8本+区域数増分」の公式を機械的に適用できるようにする
- 警戒区域の600㎡/50m、垂直45mの数字は絶対に間違えない


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