非常用エレベーターは高さ31m超で必要|台数の数え方と乗降ロビー10㎡【建築設備士】

設備設計一級建築士・建築設備士・一級建築士で出題される非常用エレベーター。設置基準と台数の計算を整理します。

設置基準と台数

図解:非常用エレベーターの基本
非常用エレベーターの基本
エレベーターの巻上機
写真:エレベーターの巻上機(出典:Wikimedia Commons/Department of the Treasury. Office of the Chief Clerk. 1853-/Public domain)見るところ:かごを動かす巻上機。非常用エレベーターも、この機械と設置基準の両面から理解しよう。
31mを超える部分の床面積が最大の階必要台数
1,500㎡以下1台
1,500㎡超 4,500㎡以下2台
4,500㎡超 7,500㎡以下3台
7,500㎡超以降3,000㎡以内ごとに1台を加える

設置が不要な例

  • 高さ31mを超える部分が階段室・昇降機の機械室などの用途
  • 高さ31mを超える部分の各階の床面積の合計が500㎡以下
  • 高さ31mを超える部分の階数が4以下で、床面積100㎡以内ごとに防火区画したもの

乗降ロビーの主な基準

各階で屋内と連絡し、1基あたり10㎡以上。排煙設備、非常用の照明、屋内消火栓などの連結送水管の放水口、非常コンセントを設けます。かごは中央管理室と連絡できる電話装置を設けます。

乗降ロビーと台数を4択で確認

問題1

非常用エレベーターの設置が必要な建築物はどれか。

  1. 高さ25mの事務所
  2. 高さ31mの事務所
  3. 高さ35mの事務所
  4. 地上8階・高さ30mの共同住宅

正答:3

  • 肢1 × 31m以下。
  • 肢2 × 31mを超えていない。
  • 肢3 ○(正答) 31mを超えるので必要。
  • 肢4 × 31m以下。

問題2

31mを超える部分の床面積が最大の階で4,000㎡のとき、必要な台数はどれか。

  1. 1台
  2. 2台
  3. 3台
  4. 4台

正答:2

  • 肢1 × 1,500㎡以下の場合。
  • 肢2 ○(正答) 1,500㎡超4,500㎡以下は2台。
  • 肢3 × 4,500㎡超の場合。
  • 肢4 × ちがう。

問題3

乗降ロビーの床面積の基準はどれか。

  1. 1基あたり5㎡以上
  2. 1基あたり10㎡以上
  3. 1基あたり15㎡以上
  4. 定めはない

正答:2

  • 肢1 × ちがう。
  • 肢2 ○(正答) 10㎡以上。
  • 肢3 × ちがう。
  • 肢4 × 定めがある。

非常用EVの台数計算でまちがえる点

よくある間違い正しい理解
高さ31m以上で必要31mを超える場合
1,500㎡ごとに1台1,500㎡超は3,000㎡ごとに加算
ロビーは5㎡以上10㎡以上
31m超部分500㎡超でも不要500㎡以下なら不要

非常用エレベーターの台数は「最大階の面積」から計算

ひとことで言うと

非常用エレベーターは、火災のときに消防隊が高い階まで行って消火・救助するための設備です。必要な台数は、高さ31mを超える部分のうち、床面積が最大の階の面積で決まります。建物の延べ面積ではありません。

台数を出す手順

  1. 高さ31mを超える階を、すべて拾う。
  2. その中で床面積が最大の階を選ぶ。
  3. 1,500㎡以下なら1台。超える場合は、1,500㎡を引いた面積を3,000㎡ごとに区切り、その数(切り上げ)を1に加える。

例:最大階が2,500㎡なら、(2,500−1,500)÷3,000=0.33…→ 切り上げて1、1+1=2台。最大階が6,000㎡なら、(6,000−1,500)÷3,000=1.5 → 切り上げて2、1+2=3台。最大階が10,000㎡なら、(10,000−1,500)÷3,000=2.83… → 切り上げて3、1+3=4台です。これは、表の「7,500㎡超以降3,000㎡以内ごとに1台を加える」と一致します。

設置が不要な例を整理する

高さ31mを超える部分が階段室や機械室だけのとき、31m超の各階の床面積の合計が500㎡以下のとき、などがあります。「人がほとんど使わない」「ごく小さい」場合には、設置が不要になると考えましょう。

乗降ロビーの基準

乗降ロビーは1基あたり10㎡以上で、屋内と連絡します。排煙設備、非常用の照明、非常コンセント、連結送水管の放水口などを備え、かごには中央管理室と連絡できる電話装置を設けます。消防隊が活動する拠点になるため、設備が充実しているのです。

よくあるまちがい

  • 延べ面積で台数を決める。→ 31mを超える部分の、最大階の床面積です。
  • 31mちょうどの建物にも必要と考える。→ 「31mを超える」場合が対象です。
  • 1,500㎡ちょうどで2台と考える。→ 1,500㎡以下は1台です。

建築基準法の設備の分野では、「消防隊の活動を助ける設備」がセットで出題されます。非常用エレベーター、排煙設備、非常用の照明装置、連結送水管などです。それぞれの目的を「消防隊が到達し、活動するため」と共通して理解しておくと、数値や条件を覚えやすくなります。

数値は法令の改正で変わる場合があるので、受験する年度の法令集で、最新の条文を確認してください。

ミニ確認問題

問:31m超の部分で最大階の床面積が3,200㎡の建築物。必要な非常用エレベーターは何台か。
答え:2台。理由:1,500㎡超4,500㎡以下の範囲だから。

問:同じく最大階が12,000㎡の場合は何台か。
答え:5台。理由:(12,000−1,500)÷3,000=3.5 → 切り上げて4、1+4=5台(10,500㎡超13,500㎡以下の範囲)。

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