一級建築士 学科Ⅴ(施工)の予想問題 問題101〜125を1肢ずつ解説

本記事は「一級建築士 学科試験 本試験予想問題集【125問・全肢解説版】」の学科Ⅴ(施工・問題101〜125)です。実際の過去問の転載ではなく、著者オリジナルの予想問題です。

問題101:建設業許可

  1. 建築一式工事以外は、請負代金500万円未満であれば許可不要である。
  2. 建築一式工事は、請負代金1,500万円未満又は延べ面積150平方メートル未満の木造住宅であれば許可不要である。
  3. 建設業許可は、一般建設業許可と特定建設業許可の2区分に分けられる。
  4. 建設業許可は、一度取得すれば更新の必要はない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。建築一式工事以外の建設工事は、1件の請負代金が500万円未満の軽微な工事なら建設業許可がなくても請け負える。
  • 肢2 ○ 正しい。建築一式工事は、請負代金1,500万円未満の工事、または延べ面積150㎡未満の木造住宅工事なら許可が不要である。
  • 肢3 ○ 正しい。建設業許可は、下請契約の規模に応じて一般建設業と特定建設業の2区分に分けられる(さらに大臣許可・知事許可の区分もある)。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。建設業許可は5年ごとの更新が必要である。

問題102:特定建設業許可

  1. 2025年2月1日施行の改正により基準額は5,000万円以上(建築一式8,000万円以上)となった。
  2. 2023年1月改正前は4,000万円以上(建築一式6,000万円以上)であった。
  3. 下請代金総額が基準額以上となる場合、監理技術者を配置する必要がある。
  4. 下請代金総額が基準額以上となる場合でも、主任技術者を配置すればよい。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。2025年2月1日施行の政令改正で、特定建設業許可・監理技術者配置が必要となる下請代金の総額は5,000万円以上(建築一式工事は8,000万円以上)になった。
  • 肢2 ○ 正しい。2023年1月の改正前は4,000万円以上(建築一式6,000万円以上)で、2023年1月に4,500万円(同7,000万円)に引き上げられた。
  • 肢3 ○ 正しい。元請の特定建設業者が下請代金の総額が基準額以上となる工事を施工する場合は、主任技術者ではなく監理技術者を置かなければならない。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。基準額以上の場合は監理技術者の配置が必要であり、主任技術者では要件を満たさない。
図解:特定建設業許可と監理技術者
特定建設業許可と監理技術者

問題103:建設リサイクル法

  1. 建築物の解体工事は、床面積80平方メートル以上で対象建設工事となる。
  2. 建築物の新築・増築工事は、床面積500平方メートル以上で対象建設工事となる。
  3. 対象建設工事は、工事着手の7日前までに届出を行う必要がある。
  4. 対象建設工事の届出は、工事完了後に行えばよい。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。建設リサイクル法では、建築物の解体工事は床面積の合計80㎡以上で対象建設工事(分別解体・再資源化の義務)となる。
  • 肢2 ○ 正しい。建築物の新築・増築工事は、床面積の合計500㎡以上で対象建設工事となる(修繕・模様替えは請負代金1億円以上)。
  • 肢3 ○ 正しい。発注者(自主施工者)は、工事着手の7日前までに分別解体等の計画などを都道府県知事に届け出なければならない。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。届出は工事着手の7日前までに行う必要があり、工事完了後の届出では要件を満たさない。

問題104:施工体制台帳

  1. 施工体制台帳は、下請負人を含めた施工体制を明示するための台帳である。
  2. 公共工事では、原則として施工体制台帳の作成義務がある。
  3. 施工体系図とあわせて作成・掲示されることが多い。
  4. 施工体制台帳は、元請負人以外の下請負人が作成すべき書類である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。施工体制台帳は、元請・下請の各業者の名称、工事内容、技術者などを記載し、工事全体の施工体制を明らかにする台帳である。
  • 肢2 ○ 正しい。公共工事では、入札契約適正化法により、下請契約を結んだ場合は金額にかかわらず施工体制台帳を作成し、写しを発注者に提出する。
  • 肢3 ○ 正しい。施工体制台帳とあわせて、各下請負人の施工分担関係を示した施工体系図を作成し、工事現場の見やすい場所に掲示する。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。施工体制台帳は元請負人が作成すべき書類であり、下請負人が作成するものではない。

問題105:標準貫入試験

  1. 標準貫入試験は、地盤の硬軟・締まり具合を評価する原位置試験である。
  2. ハンマーの質量は63.5kg、落下高さは76cmである。
  3. サンプラーを30cm打ち込むのに要する打撃回数をN値とする。
  4. 標準貫入試験は、必ずボーリング調査と併用しなければ実施できない試験である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。標準貫入試験は、現地の地盤でサンプラーを打ち込み、地盤の硬軟や締まり具合を調べる原位置試験である。
  • 肢2 ○ 正しい。質量63.5kgのハンマーを76cmの高さから自由落下させて、サンプラーを打ち込む。
  • 肢3 ○ 正しい。サンプラーを30cm打ち込むのに要した打撃回数をN値とする(打撃回数50回で打ち切ることが多い)。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。標準貫入試験はボーリング孔を利用することが一般的だが、「必ず併用しなければ実施できない」という断定は不適切。

問題106:スウェーデン式サウンディング試験

  1. 貫入抵抗から地盤の強さを推定する簡易な試験である。
  2. 戸建住宅等の小規模建築物の地盤調査に用いられることが多い。
  3. 大規模建築物の高精度な支持力算定に標準的に用いられる試験である。
  4. 標準貫入試験に比べ簡易な調査方法とされる。

正答:3(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。スウェーデン式サウンディング試験(現在のJIS名称はスクリューウエイト貫入試験)は、おもりを載せたロッドの沈下や回転数から地盤の強さを推定する簡易な試験である。
  • 肢2 ○ 正しい。装置が小さく、短時間・低コストで調べられるため、戸建住宅などの小規模建築物の地盤調査に多く用いられる。
  • 肢3 ×(正答) 誤り。大規模建築物の高精度な支持力算定には標準貫入試験や平板載荷試験等のより精密な調査が用いられる。
  • 肢4 ○ 正しい。ボーリング孔が不要で装置も小型なので、標準貫入試験に比べて簡易な調査方法である(その分、硬い層や礫層は貫入できない)。

問題107:山留め工事

  1. ヒービングは、軟弱粘性土地盤で土圧により掘削底面が押し上げられる現象である。
  2. ボイリングは、砂質地盤で地下水の湧昇により掘削底面が破壊される現象である。
  3. 盤ぶくれは、被圧地下水により不透水層が持ち上がる現象である。
  4. ヒービング・ボイリング・盤ぶくれは、すべて同一の発生機構による現象である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。ヒービングは、軟弱な粘性土地盤で、山留め壁の背面の土の重さで掘削底面が押し上げられ、背面地盤が沈下する現象である。
  • 肢2 ○ 正しい。ボイリングは、地下水位の高い砂質地盤で、上向きの浸透水流によって砂が沸騰したように噴き上がり、掘削底面が破壊される現象である。
  • 肢3 ○ 正しい。盤ぶくれは、掘削底面より下にある不透水層(粘土層)が、その下の砂層の被圧地下水の水圧で持ち上げられる現象である。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。この3つはそれぞれ発生機構が異なる現象(土圧起因、地下水湧昇起因、被圧地下水起因)である。
図解:ヒービング・ボイリング・盤ぶくれ
掘削底面の破壊 3つのちがい 軟弱な粘性土 山留め壁 水位 噴き上がる 砂質土 不透水層 被圧水 ヒービング 背面の土の重さ 底面が押し上がる ボイリング 上向きの浸透水流 砂が噴き出す 盤ぶくれ 被圧地下水の水圧 不透水層が持ち上がる ×「3つは同じ仕組み」→ 原因はそれぞれ別

問題108:逆打ち工法

  1. 逆打ち工法は、地下躯体を上階から下階へ向けて構築しながら掘削を進める工法である。
  2. 逆打ち工法は、工期短縮に有効な場合がある。
  3. 逆打ち工法は、大深度地下工事で採用されることがある。
  4. 逆打ち工法は、山留め支保工を大幅に増設する必要がある工法である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。逆打ち工法は、1階の床などを先に造り、それを支保工として利用しながら地下へ順に掘削・躯体構築を進める工法である。
  • 肢2 ○ 正しい。地下工事と並行して地上の躯体工事も進められるため、全体の工期を短縮できる場合がある。
  • 肢3 ○ 正しい。地下躯体が剛性の高い山留め支保工として働くため、大深度で大規模な地下工事や、周辺への影響を抑えたい工事で採用される。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。逆打ち工法は構築済みの地下躯体を山留め壁の支保工として利用でき、むしろ支保工を省略・削減できる利点がある。
図解:逆打ち工法
逆打ち工法:地下を上から下へ 山留め壁 ① 1階床 ② 地下1階床 ③ 掘り進めて地下2階 地上部も同時に施工 → 工期短縮 黒い柱=構真柱(先に打ち込んだ柱) 先につくった床が 切梁の代わり

問題109:既製杭工法

  1. 打込み杭工法は、ハンマー等で杭を打ち込む工法である。
  2. 埋込み杭工法は、プレボーリングにより低騒音・低振動で施工できる。
  3. 打込み杭工法は、埋込み杭工法に比べ一般に騒音・振動が大きい。
  4. 既製杭工法には、打込み杭・埋込み杭の区別は存在しない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。打込み杭工法は、ディーゼルハンマーや油圧ハンマーなどで既製杭を地盤に打ち込む工法である。
  • 肢2 ○ 正しい。埋込み杭工法(プレボーリング工法など)は、あらかじめアースオーガーで掘削した孔に杭を挿入するため、低騒音・低振動で施工できる。
  • 肢3 ○ 正しい。打込み杭工法はハンマーの打撃音・振動が大きいため、市街地では埋込み杭工法が採用されることが多い。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。既製杭工法には打込み杭工法・埋込み杭工法という明確な区別が存在する。

問題110:場所打ちコンクリート杭工法

  1. アースドリル工法は、回転バケットで掘削し安定液で孔壁を保護する工法である。
  2. オールケーシング工法は、ケーシングチューブで孔壁を保護しながら掘削する工法である。
  3. リバース工法は、掘削水を循環させ静水圧により孔壁を保護する工法である。
  4. 場所打ちコンクリート杭工法では、鉄筋かごを用いることは一切ない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。アースドリル工法は、回転バケットで掘削し、孔壁の崩壊を安定液(ベントナイト液など)で防ぐ工法である(表層部はケーシングを用いる)。
  • 肢2 ○ 正しい。オールケーシング工法は、杭の全長にわたってケーシングチューブを揺動・圧入して孔壁を保護しながら、ハンマーグラブで掘削する工法である。
  • 肢3 ○ 正しい。リバース工法は、孔内の水位を地下水位より2m以上高く保ち、その静水圧で孔壁を保護しながら、掘削土を水と一緒に吸い上げる工法である。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。場所打ちコンクリート杭工法では、掘削後に鉄筋かごを建て込んでからコンクリートを打設するのが標準的な手順である。
図解:場所打ちコンクリート杭の3工法
場所打ちコンクリート杭:孔壁の守り方地下水位2m以上アースドリル工法回転バケット+安定液表層部はケーシングオールケーシング工法ケーシングで全長を保護ハンマーグラブで掘削リバース工法静水圧で保護(水位差2m以上)掘削土を水と吸い上げる共通の手順掘削鉄筋かご建込みコンクリート打設×「場所打ち杭では鉄筋かごを一切用いない」→ 掘削後に建て込んでから打設

問題111:ガス圧接

  1. ガス圧接は、鉄筋端部を突き合わせ加熱・加圧して接合する継手工法である。
  2. 圧接後のふくらみの直径は、鉄筋径の1.4倍以上等が基準の目安とされる。
  3. 圧接部の内部欠陥は、超音波探傷検査により確認できる。
  4. ガス圧接部は、外観検査を行う必要がない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。ガス圧接は、鉄筋の端面を突き合わせて酸素・アセチレン炎などで加熱し、軸方向に加圧して一体化させる継手工法である。
  • 肢2 ○ 正しい。圧接部のふくらみの直径は鉄筋径の1.4倍以上、ふくらみの長さは鉄筋径の1.1倍以上などが基準とされる。
  • 肢3 ○ 正しい。圧接部の内部の欠陥(接合不良など)は、超音波探傷試験(抜取検査)で確認する。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。ガス圧接部はふくらみの形状等を確認する外観検査を行う必要がある。

問題112:鉄筋の継手位置

  1. 継手は、応力の小さい位置に設けることが望ましい。
  2. 継手位置は、同一断面に集中させず千鳥に配置することが望ましい。
  3. 継手位置をずらすことで、構造性能の低下を防止する効果がある。
  4. 継手位置は、応力の大きさにかかわらずどこに設けても構造性能に影響しない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。鉄筋の継手は、引張応力の小さい位置(梁では中央下端を避けるなど)に設けることが原則である。
  • 肢2 ○ 正しい。継手を同じ断面に集中させると弱点になるため、隣り合う鉄筋の継手位置をずらして千鳥(交互)に配置する。
  • 肢3 ○ 正しい。継手位置をずらすことで、一つの断面の耐力低下を防ぎ、部材全体として所定の構造性能を確保できる。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。継手位置は構造性能に大きく影響する要素であり、応力の大きい位置に集中させると耐力低下等の問題が生じ得る。

問題113:コンクリートの調合管理

  1. 普通コンクリートの空気量は、一般に4.5%程度が標準とされる。
  2. スランプ値は、コンクリートの軟らかさ(ワーカビリティー)を示す指標である。
  3. 水セメント比が小さいほど、一般に強度・耐久性が向上する傾向がある。
  4. スランプ値は、値が大きいほどコンクリートが硬いことを示す指標である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。普通コンクリートの空気量は4.5%(許容差±1.5%)が標準で、AE剤による微細な空気泡が凍結融解への抵抗性とワーカビリティーを高める。
  • 肢2 ○ 正しい。スランプは、スランプコーンを引き上げたときにコンクリートが下がった高さ(cm)で、軟らかさ(ワーカビリティー)の目安になる。
  • 肢3 ○ 正しい。水セメント比が小さいほど硬化後の組織が密になり、強度や中性化への抵抗性などの耐久性が向上する(ただし小さすぎると施工しにくい)。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。スランプ値は値が大きいほどコンクリートが軟らかいことを示す指標であり、「硬いことを示す」は逆の説明。
図解:スランプと調合の管理値
スランプ:大きいほど軟らかいスランプコーンを引き上げ 下がった高さ(cm)を測るスランプスランプスランプ 小 = 硬いスランプ 大 = 軟らかいそのほかの管理値空気量 4.5%許容差 ±1.5%水セメント比 小→ 強度・耐久性 ↑(小さすぎると施工しにくい)×「スランプ値は大きいほど硬い」→ 大きいほど軟らかい

問題114:コールドジョイント

  1. コールドジョイントは、先に打ち込んだコンクリートが硬化を始めた後に打ち継がれることで生じる。
  2. コールドジョイントは、強度・水密性の低下要因となり得る。
  3. 打重ね時間の管理は、コールドジョイント防止に有効である。
  4. コールドジョイントは、コンクリートの品質にとって望ましい現象である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。コールドジョイントは、先に打ち込んだコンクリートが固まり始めた後に次のコンクリートを打ち重ねたため、一体化せずにできる不連続な面である。
  • 肢2 ○ 正しい。コールドジョイントは一体化していない弱い面なので、強度の低下や漏水(水密性の低下)、中性化の進行の原因になる。
  • 肢3 ○ 正しい。打重ね時間の間隔を、外気温25℃未満で150分以内、25℃以上で120分以内などに管理すると、コールドジョイントを防げる。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。コールドジョイントは防止すべき施工欠陥であり、品質にとって望ましい現象ではない。

問題115:暑中コンクリート・寒中コンクリート

  1. 暑中コンクリートは、気温25度を超える時期の施工で用いられる区分である。
  2. 寒中コンクリートは、気温4度以下が予想される時期の施工で用いられる区分である。
  3. 寒中コンクリートでは、初期凍害防止のための保温養生等が必要となる。
  4. 暑中コンクリート・寒中コンクリートともに、通常期のコンクリートと全く同一の施工方法でよい。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。暑中コンクリートは、日平均気温の平年値が25℃を超える期間に施工する場合に適用し、荷卸し時の温度を35℃以下とするなどの対策をとる。
  • 肢2 ○ 正しい。寒中コンクリートは、打込み日を含む旬の日平均気温が4℃以下になる期間に施工する場合に適用する。
  • 肢3 ○ 正しい。寒中コンクリートでは、初期凍害を防ぐため、圧縮強度が5N/mm²に達するまで保温養生などでコンクリートを凍結させないようにする。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。暑中・寒中コンクリートは気温に応じた特別な施工上の配慮が必要であり、通常期と同一の施工方法でよいわけではない。
図解:暑中・寒中コンクリートと打重ね時間
気温で変わる コンクリートの施工管理日平均気温寒中通常期暑中4℃25℃寒中コンクリート(4℃以下)初期凍害を防ぐ圧縮強度5N/mm²まで 保温養生暑中コンクリート(25℃超)荷卸し時の温度35℃以下打重ね時間の間隔(問題114:コールドジョイント防止)外気温25℃未満150分以内25℃以上120分以内×「暑中・寒中も通常期と全く同一の施工方法でよい」→ 気温に応じた特別な配慮が必要

問題116:型枠工事

  1. 型枠の存置期間は、コンクリートの強度発現状況に応じて定められる。
  2. 支保工は、せき板よりも長い期間の存置が必要とされることが多い。
  3. パイプサポートを用いる支保工では、水平つなぎ材による座屈防止が重要である。
  4. 型枠の存置期間は、気温にかかわらず常に一定の日数でよい。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。型枠の存置期間は、コンクリートの圧縮強度が所定の値(例:せき板は5N/mm²以上)に達したかどうか、または材齢で定める。
  • 肢2 ○ 正しい。スラブ下・梁下の支保工は、自重や施工荷重を支えるため、側面のせき板より長い存置期間が必要になる。
  • 肢3 ○ 正しい。パイプサポートを用いた支保工は、高さが3.5mを超える場合、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設けて変位を防ぐ(労働安全衛生規則)。水平つなぎは座屈を防ぐうえで重要である。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。存置期間は気温(強度発現速度)によって必要日数が変動するため、常に一定の日数でよいわけではない。

問題117:高力ボルト接合

  1. 高力ボルト接合は、摩擦接合が主体である。
  2. 締付けは、1次締め、マーキング、本締めの順で行う。
  3. トルシア形高力ボルトは、ピンテールの破断で導入軸力を確認する。
  4. 高力ボルト接合では、締付け順序や施工手順を考慮する必要はない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。高力ボルト接合は、ボルトの締付けで部材同士を強く押し付け、接合面の摩擦力で応力を伝える摩擦接合が主体である。
  • 肢2 ○ 正しい。高力ボルトは、1次締め→マーキング(共回り・締忘れの確認用)→本締めの順で行う。
  • 肢3 ○ 正しい。トルシア形高力ボルトは、所定のトルクでピンテールが破断する仕組みで、破断を確認することで所定の軸力の導入を確認する。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。高力ボルト接合では所定の締付け順序・施工手順を遵守する必要がある。

問題118:溶接欠陥

  1. ブローホールは、溶接部に生じる気泡状の欠陥である。
  2. スラグ巻込みは、溶接欠陥の一種である。
  3. アンダーカットは、母材が掘れたようになる欠陥である。
  4. 溶接欠陥は、外観検査のみで内部欠陥も完全に検出できる。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。ブローホールは、溶接金属の中に気体が閉じ込められてできる球状の空洞(気孔)である。
  • 肢2 ○ 正しい。スラグ巻込みは、溶接時に生じたスラグ(非金属の不純物)が溶接金属内に残る欠陥である。
  • 肢3 ○ 正しい。アンダーカットは、溶接の止端部で母材が溶けて溝状にえぐれ、溶接金属で満たされずに残る欠陥である。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。内部欠陥の検出には超音波探傷試験(UT)や放射線透過試験(RT)が必要であり、外観検査のみでは完全に検出できない。

問題119:タイル張り工法

  1. 圧着張りは、下地にモルタルを塗り付けタイルを押し付けて張る工法である。
  2. 改良圧着張りは、タイル側にもモルタルを塗り付けてから張る工法である。
  3. マスク張りは、ユニット化された小口タイル以下の小さなタイルに適した工法とされる。
  4. タイル張り工法は、すべて同一の接着力・耐久性を有する。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。圧着張りは、下地に張付けモルタルを塗り付け、モルタルが軟らかいうちにタイルを押し付けて張る工法である。
  • 肢2 ○ 正しい。改良圧着張りは、下地面とタイル裏面の両方に張付けモルタルを塗って張る工法で、圧着張りより接着の信頼性が高い。
  • 肢3 ○ 正しい。マスク張りは、ユニットタイルの裏面にマスク(型板)を当ててモルタルを塗り付け、下地に張る工法で、50二丁以下の小さなタイルに適する。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。タイル張り工法はそれぞれ接着力・耐久性等の性能が異なる。

問題120:防水工事

  1. アスファルト防水(熱工法)は、信頼性が高いが臭気・煙が発生しやすい。
  2. シート防水は、施工が比較的容易とされる。
  3. 塗膜防水は、複雑な形状の部位にも対応しやすい。
  4. 防水工法は、部位や条件にかかわらず常に同一の工法を選定すべきである。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。アスファルト防水(熱工法)は実績が多く信頼性が高いが、アスファルトを溶融釜で溶かすため臭気や煙が発生する。
  • 肢2 ○ 正しい。シート防水(合成高分子系ルーフィング)は、シートを接着剤や固定金具で張り付けるため、工程が少なく施工が比較的容易である。
  • 肢3 ○ 正しい。塗膜防水は、液状の材料を塗って膜をつくるため継ぎ目がなく、複雑な形状の部位や狭い場所にも対応しやすい。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。防水工法は部位や条件に応じて適切な工法を選定すべきであり、常に同一工法とすべきではない。

問題121:シーリング工事

  1. ワーキングジョイントは、温度変化等でムーブメントが大きい目地をいう。
  2. ノンワーキングジョイントは、ムーブメントが小さい目地をいう。
  3. バックアップ材は、シーリング材の3面接着を防ぐために用いられる。
  4. シーリング材の性能は、目地の種類にかかわらず常に同一のものを選定すればよい。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。ワーキングジョイントは、温度変化や風・地震による部材の動き(ムーブメント)が大きい目地で、金属パネルの目地などが該当する。
  • 肢2 ○ 正しい。ノンワーキングジョイントは、ムーブメントがほとんどない目地で、RC壁の打継ぎ目地などが該当する。
  • 肢3 ○ 正しい。ワーキングジョイントでは、目地底にバックアップ材やボンドブレーカーを入れて2面接着とし、3面接着による破断を防ぐ。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。シーリング材は目地の種類や部位、仕上材との相性に応じて適切に選定する必要がある。
図解:シーリングの2面接着と目地の種類
シーリング:3面接着を避ける × 3面接着 目地底にも接着 → 追従できず破断 ○ 2面接着 目地底に接着しない → 伸び縮みに追従 黄=シーリング材 青=バックアップ材 赤・緑の太線=接着面 目地は2種類 ワーキングジョイント 動きが大きい:金属パネルの目地など ノンワーキングジョイント ほぼ動かない:RC壁の打継ぎ目地など ×「どの目地も同じシーリング材でよい」 → 目地・部位・仕上材に応じて選ぶ

問題122:石工事

  1. 乾式工法は、ファスナー(金物)で石材を躯体に固定する工法である。
  2. 湿式工法は、モルタルで石材を固定する工法である。
  3. 乾式工法は、地震時の追従性に優れ主流となっている。
  4. 湿式工法では、白華現象(エフロレッセンス)のリスクは一切生じない。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。乾式工法は、ステンレス製のファスナー(金物)で石材を1枚ずつ躯体に取り付ける工法で、裏込めモルタルを使わない。
  • 肢2 ○ 正しい。湿式工法は、石材を引き金物で躯体に留め、石材と躯体の間に裏込めモルタルを充填して固定する工法である。
  • 肢3 ○ 正しい。乾式工法は、石材が金物で個別に支持され、層間変位に追従しやすく、白華(エフロレッセンス)も生じにくいため、外壁で主流となっている。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。湿式工法はモルタルを使用するため、白華現象が生じるリスクがある。

問題123:アスベスト(石綿)含有建材への対応

  1. 解体・改修工事の前には、石綿含有建材の事前調査が求められる。
  2. 石綿含有レベルに応じ、除去工法や封じ込め工法等が選定される。
  3. 石綿に関する作業は、石綿障害予防規則等に基づく規制の対象となる。
  4. 石綿含有建材の調査・対応は、法令上一切の規制を受けない任意の取組みである。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。大気汚染防止法・石綿障害予防規則により、建築物の解体・改修工事の前には石綿含有建材の有無の事前調査が義務付けられている(一定規模以上は結果の報告も必要)。
  • 肢2 ○ 正しい。石綿含有建材の発じん性(レベル1〜3)に応じて、除去・封じ込め・囲い込みなどの工法や作業区画・保護具の基準が選定される。
  • 肢3 ○ 正しい。石綿を扱う作業は、石綿障害予防規則(労働者の保護)や大気汚染防止法(周辺環境の保護)などで規制される。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。石綿含有建材への対応は大気汚染防止法や石綿障害予防規則等に基づく法令上の義務であり、任意の取組みではない。

問題124:労働災害統計指標

  1. 度数率は、延労働時間当たりの死傷者数を表す指標である。
  2. 強度率は、延労働時間当たりの労働損失日数を表す指標である。
  3. 度数率・強度率は、いずれも労働災害の状況を統計的に把握するための指標である。
  4. 度数率は、労働災害による経済的損失額を直接表す指標である。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。度数率=労働災害による死傷者数÷延べ実労働時間数×1,000,000で、100万時間当たりの死傷者数(災害の発生頻度)を表す。
  • 肢2 ○ 正しい。強度率=労働損失日数÷延べ実労働時間数×1,000で、1,000時間当たりの労働損失日数(災害の重さ)を表す。
  • 肢3 ○ 正しい。度数率は災害の起こりやすさ、強度率は災害の重さを表し、いずれも労働災害の状況を統計的に比較するための指標である。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。度数率は災害発生の頻度を表す指標であり、経済的損失額を直接表すものではない。
図解:度数率と強度率
労働災害の 統計指標度数率(頻度)死傷者数延べ実労働時間数× 1,000,000強度率(重さ)労働損失日数延べ実労働時間数× 1,000年千人率 = 年間死傷者数 ÷ 平均労働者数 × 1,000×「度数率は 経済的損失額を表す」→ 頻度の指標

問題125:建設業の働き方改革

  1. 建設業の時間外労働の上限規制は、2024年4月から罰則付きで適用されている。
  2. 時間外労働の上限は、原則月45時間・年360時間とされる。
  3. 中小企業の月60時間超の時間外労働の割増賃金率は、2023年4月から50%に引き上げられた。
  4. 建設業は、労働災害が少ないことを理由に、時間外労働の上限規制の適用が恒久的に除外されている。

正答:4(全肢解説)

  • 肢1 ○ 正しい。建設業は5年間の猶予期間を経て、2024年4月から時間外労働の上限規制が罰則付きで適用されている(災害復旧・復興の事業には一部例外あり)。
  • 肢2 ○ 正しい。時間外労働の上限は原則月45時間・年360時間で、特別条項があっても年720時間以内などの限度がある。
  • 肢3 ○ 正しい。月60時間を超える時間外労働の割増賃金率50%以上は、大企業では2010年から、中小企業でも2023年4月から適用されている。
  • 肢4 ×(正答) 誤り。建設業は猶予期間を経て2024年4月から他業種と同様に上限規制が適用されており、恒久的に除外されているわけではない。

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学習上の注意

本問題集は出題傾向を踏まえたオリジナル予想問題であり、実際の試験問題そのものではありません。各設問について選択肢1〜4すべての正誤理由を記載しているため、正答の根拠だけでなく、誤答の選択肢がなぜ誤りなのかを理解する学習にお使いください。

2025年前後の法改正(建築基準法4号特例縮小、建築物省エネ法適合義務化、特定建設業許可基準額引上げ等)は今後数年にわたり出題可能性が高いため、重点的に復習してください。条文番号・数値は改正される可能性があるため、本試験前には必ず最新の法令集で確認してください。

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はじめに

まとめ・暗記

暗記事典(拡充版)

科目別「なぜ・比較・ひっかけ」

予想問題

予想問題(科目別)

計画 / 環境・設備 / 法規 / 構造 / 施工(この記事)

一問一答(科目別)

計画 / 環境・設備 / 法規 / 構造 / 施工

○×クイズ(科目別)

計画 / 環境・設備 / 法規 / 構造 / 施工

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